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21Vianet の運用により Office 365 の一般提供を中国で開始

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 4 月 18 日に Office Blog に投稿された記事 Office 365, operated by 21Vianet, becomes generally available in Chinaの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

ゲスト執筆者: Qi Lu (アプリケーション & サービス担当エグゼクティブ バイス プレジデント)

 

  

先日、上海中心部で開催された新製品発表イベントで、Office 365 の一般提供が 21Vianet の運用により中国国内で開始されることを発表しました。マイクロソフトは、中国で 20 年以上にわたり製品やサービスを提供しています。そして今回、21Vianet と築いてきた独自のパートナーシップを通じて、中国国内のデータ センターから Office 365 を提供できる運びとなりました。これは、先月発表された (英語) 21Vianet が運用する Microsoft Azure の一般提供開始に続く取り組みです。

 

マイクロソフトは、Office 365 の一般提供を開始することで、中国のお客様をご支援するための大きな一歩を新たに踏み出します。これにより、中国のお客様は、Office、Exchange Online、SharePoint Online、Lync Online といったクラウド生産性サービスや、Visio Pro for Office 365、Project Pro for Office 365 といった専門性の高いサービスをご利用いただけるようになります。

 

中国ではクラウド サービスの導入が急速に進んでおり、その一例として、上海市は 21Vianet が運用する Office 365 の早期導入プログラムに参加しています。上海市経済情報化委員会の主導により、上海市の複数の部署が効率の向上とサービスを重視した行政の確立を目的として、21Vianet が運営する Office 365 の高度な生産性機能を評価しています。

 

山西省でも、21Vianet が運用する Office 365 を IT インフラストラクチャのセットアップに使用し、西咸新区地域のさらなる発展を目指します。また、早期導入プログラムを利用している ICBC Leasing、Cigna & CMB、Dongfeng Renault、TCL の各社には、上海の新製品発表イベントにご参加いただました。

 

この他に、教育機関でも Office 365 が活用されています。教育の現場では、教員と学生をつなぐ幅広い学習ソリューションを提供して、共同作業を活性化し、目標達成を支援します。また、マイクロソフトは中国最大の学術機関向けインターネット バックボーン プロバイダーである中国教育科研網 (CERNET) と新たにパートナーシップを結び、Office 365 を国内全域の大学に配信することも発表しました。CERNET は、国内 1,800 以上の大学、2,000 万人を超えるエンド ユーザーに Office 365 のサービスを提供することになります。CERNET では、CERNET メンバーの組織および 300 万人のユーザーに対して Office 365 テクノロジの展開、トレーニング、およびサポートを提供するチームを、マイクロソフトとのパートナーシップに基づいて来年中に作成する予定です。

 

Azure に加え、Office 365 が 21Vianet の運用により一般提供開始されることで、中国市場のお客様はマイクロソフトのパブリック クラウド サービスを最大限に活用することが可能になります。マイクロソフトでは、今後もこの取り組みをさらに推進してまいります。

 

- Qi


Internet Explorer 11 向けエンタープライズモードを利用して Office 365 とレガシー業務システムを共存させる

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

Web アプリケーションベースの業務システムを構築している企業のお客様は、引き続き Internet Explorer 8 などの比較的古いブラウザーをご利用のところもまだいらっしゃると思います。一方、Office 365 などのクラウドサービスを利用するには、最新機能を実装した Internet Explorer 11 などの最新のブラウザーでの利用を求められます。この 2 つのニーズを 1 つのブラウザーで満たすため、Windows 7 と Windows 8.1 の更新として 「Internet Explorer 11 向けエンタープライズ モード」が今月発表されました。Internet Explorer 11 向けエンタープライズ モードは、旧バージョンの Internet Explorer に対する互換性を向上します。

 

 

これにより、Web アプリケーションの業務システムをご利用のお客様は、互換性を特別に向上させ、かつパフォーマンスも旧バージョンよりも大幅に向上した Internet Explorer の企業向けバージョンをご利用いただくことができます。 

 

詳しくは、以下の IE Blog の記事をご覧ください。

Internet Explorer 11 向けエンタープライズ モードを利用して常に最新の環境を確保

Office 365 で Power Map の 4 月版更新プログラムが利用可能に / Office 2013 でのプレビューの有効期限を廃止

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

 

(この記事は 2014 年 4 月 18日に Power BI ブログに投稿された記事 Power Map April update for Office 365 now available and Preview expiration removed in Office 2013の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

Power Map チームは、Microsoft Power Map for Excel の 4 月版更新プログラムをリリースすることとなりました。今回の更新では、Power Map への新機能の追加、および既存の機能の強化が実施されています。アクティブな Office 365 サブスクリプションを所有している Power Map ユーザーの皆様は、自動更新を有効にしている場合、Office 365 クイック実行によって更新プログラムが適用されます。

また、「Office 365 にはまだ移行していないが、今後も引き続き Power Map を使用して Excel 上で地理空間的なデータ分析を行いたい」というお客様のための変更も実施しました。更新プログラムの詳細についてご説明する前に、こちらについてお伝えします。

 

Power Map プレビューの有効期限を廃止

お客様やコミュニティからの声にお応えして、2014 年 5 月 31 日に設定していた Power Map プレビューのアドインの有効期限を廃止しました。このプレビュー版のアドインは、Office 2013 および Excel 2013 単体製品のすべてのバージョンで引き続きご利用いただけます。ただし、プレビュー機能はサポート対象外であり、本番環境でプレビュー版を使用することは推奨しませんので、ご注意ください。サポート対象となるバージョンの Power Map は、現在、Office 365 サブスクリプションの一部としてご利用いただけます。機能の更新が適用されるのは、このサポート対象のバージョンの Power Map のみとなります。また、次期バージョンの Office からは、永続的なライセンス契約の下で Office を購入される場合、Power Map を Excel に追加できるようになります。

有効期限が延長された Power Map プレビューのアドインは、5 月からダウンロード センターで提供されます。公開時期は Power BI ブログ (英語)Office.com (英語)、および TechNetでお知らせしますので、ご確認ください。この場を借りて、Power Map プレビューをご利用いただき、フィードバックをお送りいただいたお客様に感謝申し上げます。

ここからは、サブスクリプションを所有するお客様を対象に、4 月版の更新プログラムについて説明します。

 

Power Map のビデオで音声を追加可能に

先日、Power Map にはツアーをビデオ形式でエクスポートする機能が追加されました。しかし、この機能ではサウンドトラックを簡単にビデオに追加することができず、他のソフトウェアを��用してユーザー自身がサウンドトラックを追加するなどの作業が必要だったため、あまり便利とは言えない状況でした。Power Map チームでは、オンラインで共有されているビデオの中には、無声映画のようにサウンドトラックのないものが多数あることを把握していました。映画『アーティスト』のようにあえて無声で制作されたすばらしい作品も存在しますが、Power Map 内で直接音声を追加できるようにすることで、より強く訴えかけるようなビデオを作成可能になります。

今回の更新では、Power Map からビデオとしてエクスポートしたツアーに音声を追加する新機能がリリースされました。お使いのコンピューターで音声ファイルを選択するだけで、Power Map のビデオに追加できます。

また、Power Map のツアーにちょうど合うように音声ファイルの長さを調整する便利な機能も公開されました。たとえば、簡単に音声ファイルの長さを確認して、ビデオの長さに合うものを選ぶことができます。長さが完全に一致するサウンドトラックがない場合は、サウンドトラックのループ再生も可能です。また、サウンドトラックのフェード インやフェード アウトを適用して、開始時や終了時の印象を柔らかくすることもできます。

以上の簡単な操作で、Power Map のツアーに音声を追加できます。すべて Power Map 内のシンプルな操作で実行できるため、非常に便利です。

 

ジオコード化機能の強化

Power Map チームは Bing チームと協力して、ユーザーのデータ内に他の地理的なフィールドが存在しない場合に、全世界の主要都市をジオコード化する機能の正確性向上を実現しました。この機能強化は、同一行に「フランス」と国名を入力せずに「パリ」などの都市をジオコード化しようとした経験のある方には、よくおわかりいただけるかと思います。このような場合のジオコード化は、Bing チームが開発したあいまいさの排除やランク付けを行う複雑なアルゴリズムを活用することで、以前よりも桁違いに強化されています。

上記 2 つの機能以外にも、Power Map の 4 月版更新プログラムではさまざまなバグ修正やパフォーマンス強化が実施されました。Power Map チームでは、Power Map をさらに改善するために全力で取り組んでおり、皆様のご意見、ご感想をお待ちしています。機能のご要望、コメント、ご質問などがございましたら、Power Map のフォーラム (英語)にご投稿いただくか、このページ下部のコメント欄までお寄せください。また、皆様が作成したビデオのご投稿もお待ちしております (音声の有無を問いません)。ぜひコメント欄で共有していただけますと幸いです。

 

Tushar Dhoot
アプリケーション サービス グループ
Power Map チーム プログラム マネージャー インターン

Office 向けアプリ開発者向けのポータルが新しくなりました

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

Access、Excel、Outlook、PowerPoint、Word など、最新バージョンの Office アプリケーション (2013) または対応する Web アプリケーションで利用できる「Office 向けアプリ」の開発をするときに役立つポータルサイトが新しく更新されました。

 

Office ディベロッパーセンター / Office 向けアプリ

http://msdn.microsoft.com/ja-jp/office/dn448457.aspx#start

 

 

このサイトを見ていただくことで、「Office 向けアプリ」でどのような種類のアプリが開発できるのか、Office アプリケーションごとにどの種類のアプリが利用できるのか、などをわかりやすく理解することができ、そのうえで必要な情報を入手することができます。

 

また、「Office 向けアプリ」を開発する開発者向けに、ご利用になれるサポートプログラムの種類を知ることができるページもご用意しています。「開発をしていてわからないことがあったらどのような支援が受けられるのか?」「開発をしていて不具合を発見したらどのようにサポートしてもらえるのか」などについて情報を得ることができますのでご覧ください。

ご利用になれるサポートの種類

 

既存のディレクトリと Office 365 を簡単に同期

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 4 月 15 日に Office Blog に投稿された記事 Synchronizing your directory with Office 365 is easyの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回は、Office 365 チームで ID 管理を担当するテクニカル プロダクト マネージャー Paul Andrew の記事をご紹介します。

 

Office 365 を使い始めたばかりのお客様の中には、内部リソースへのアクセスに使用しているユーザー ディレクトリをクラウド上のリソースへの接続に使用するために拡張する方法について、お悩みの方がいらっしゃると思います。Windows Azure Active Directory 同期ツール (DirSync) を使用すると、他のどの方法よりも簡単にディレクトリを同期することができます。これは、お客様のネットワーク上の Windows Server マシンで実行されるツールで、ユーザーをクラウドに同期します。DirSync はウィザード形式でインストールした後、わずか数分でセットアップ可能です。ユーザー ディレクトリを Office 365 に同期させる作業は、1 日もあれば完了できます。

 

今回の記事では、DirSync をスムーズに実装するために必要な基本情報をお伝えすると共に、この記事では紹介しきれない詳細な情報を掲載しているリンク先をご案内します。また、お客様のディレクトリと Azure Active Directory の同期を行う前に確認するべき事項についても説明しますので、ぜひご注目ください。Office 365 では、すべてのユーザー アカウントの保存、すべてのディレクトリ参照、およびユーザーのサインインの認証に Azure Active Directory を使用しています。

Office 365 との ID 統合のしくみについて既にご存知で、サービスの利用手順のみを確認したい場合は、FastTrack のページをご覧ください。

DirSync は、Office 365 にユーザー アカウントを送信してフェデレーションされたシングル サインオンのエントリポイントとして使用する場合と、ユーザー アカウントとパスワード ハッシュの両方を送信して同一サインオンに使用する場合があります。

 

シングル サインオンと同一サインオン

既にオンプレミスのディレクトリが存在する場合、DirSync とパスワード同期を併用するか、または DirSync と Active Directory フェデレーション サービスを併用するかを選択できます。いずれの場合でも DirSync ツールを使用します。シングル サインオンを使用する場合、ドメインに参加している PC に既にサインインしているユーザーは、パスワードを再入力しなくても自動的に Office 365 にサインインできます。シングル サインオンでは、DirSync と Active Directory フェデレーション サービスの両方を構成する必要があります。DirSync とパスワード同期を組み合わせると、「同一サインオン」と呼ばれる機能を使用できます。これは、PC で使用しているものと同じパスワードで Office 365 にサインインできる機能です。このとき、パスワードを再入力するか、パスワードをクライアントに保存しておく必要があります。同一サインオンを使用する場合はパスワードの再入力が必要ですが、シングル サインオンで必要となる追加のサーバー構成やハードウェア コストが不要で、ネットワークが複雑になることも回避できます。また、Microsoft Outlook リッチ クライアントでは、シングル サインオンが有効な場合でもユーザー名とパスワードの入力が必要です。

 

この記事に続いて、今後 2 件の記事を投稿する予定です。第 2 回は、クラウドでの ID 管理、DirSync とパスワード同期の併用、DirSync と Active Directory フェデレーション サービスの併用という、Office 365 で利用可能な 3 つの ID モデルについて、詳しいアドバイスをお伝えします。第 3 回は、シングル サインオンの実装に必要な手順と、Active Directory フェデレーション サービス (AD FS) に関するその他の機能について説明します。

 

AD FS を選択した場合でも DirSync はユーザー アカウントを Office 365 に同期する必要があるため、通常はまず DirSync とパスワード ハッシュ同期機能をセットアップし、その後 AD FS を追加するように推奨しています。

 

DirSync とパスワード ハッシュ同期機能のセットアップ

DirSync をインストールする前に以下の簡単な手順を実施することで、実装プロセスをスムーズに進められるようになります。

オンプレミスのディレクトリでは、4 つの項目について確認する必要があります。

 

1.    インストールの前にオンプレミスのディレクトリの構造を確認する

DirSync のインストールに先立ち、まず、オンプレミスのディレクトリが正常であるか、および Azure Active Directory への同期の準備が整っているかを確認する必要があります。このとき、下記の項目について確認します。

    • Active Directory の修復: DirSync には、ディレクトリの属性について一定の要件があります。この属性の値を DirSync の要件に合うように調整することを、Active Directory の修復と呼びます。Active Directory を修復する際には、IdFix ツール (英語)の使用を推奨します。これは、ディレクトリを調査し、対話形式で Active Directory の修復を実行するツールで、userPrincipalName (UPN)、mailNickName、proxyAddress、sAMAccountName、targetAddress などの各属性を対象に、ディレクトリ内で無効なデータや重複するデータを検出し、修正作業を支援します。また、インターネットでルーティング可能なドメイン名を使用することが Azure Active Directory の要件に含まれているため、IDFix ツールには、ルーティング不可能な UPN ("domain.local" など) からインターネットでルーティング可能なドメイン名への移行を支援する機能もあります。IdFix ツールは、ドメイン コントローラーにアクセスできるように必ずネットワーク内部で実行してください。
    • フォレストの機能レベル: ディレクトリのフォレストの機能レベルが、Windows Server 2003 フォレストの機能レベル、またはそれ以降になっていることを確認します。この条件が満たされていない場合は、DirSync をインストールする前にアップグレードする必要があります。詳細については、こちらのマイクロソフトのサポート技術情報の記事を参照してください。
    • マルチフォレスト: 標準の DirSync ツールはマルチ フォレストに対応していません。アダプターを構成済みの Forefront Identity Manager 2010 の展開環境では、マルチ フォレストを Azure Active Directory に同期することができます。しかし、この場合、パスワード ハッシュ同期はサポートされません。
    • Active Directory 以外のディレクトリ: Active Directory を使用せず、オンプレミスで他の種類のディレクトリを使用している場合、Office 365 はそのまま利用できますが、他のガイドを参照する必要があります。Azure Active Directory 同期では、LDAP v3、SQL データベース テーブル、CSV ファイルなどの Active Directory 以外のディレクトリ ソースも同期できます。また、Azure Active Directory を使用して手動でユーザーのプロビジョニングを更新する場合は、PowerShell のコマンドレットを使用できます。

DirSync で必要となるサーバー数は、1 ~ 4 台です。

 

2.    インストールの前に追加サーバーの必要性を判断する

DirSync のインストール前に行う次の作業として、オンプレミスのディレクトリにサーバーを追加する必要があるかどうか、以下の項目を踏まえて確認します。

    • ドメインコントローラーと同じ場所へのインストールは非推奨: DirSync は既存のドメイン コントローラー上にインストールすることができますが、非常に小規模なディレクトリ、またはテスト用やパイロット用のトポロジ以外では、この方法は推奨されません。DirSync を既存のドメイン コントローラー上にインストールするときは、オンプレミスで新たにサーバーを追加する必要はありません。
    • 最も一般的なケースではサーバー数は 1 : DirSync を展開するときのサーバー数は 1 台であることがほとんどです。ただし、ディレクトリのオブジェクト数が 50,000 を超える場合には、別途 SQL Server をインストールする必要があります。ディレクトリのオブジェクト数は、ユーザーの他に連絡先やグループのユーザー オブジェクトも存在するため、実際のユーザー数よりも多くなります。サーバー要件の詳細については、TechNet のリストを参照してください。DirSync では、同期されている各ドメインのドメイン コントローラーと接続する必要があります。まれに、既存のドメイン コントローラーが常時アクセス可能な状態ではないことがありますが、この場合にはドメイン コントローラー サーバーを追加する必要があります。このとき、サーバーは合計で 4 台になります。
    • Azure の使用の検討: DirSync、および必要となるすべての SQL Server データベースを Azure IaaS 環境に展開すると、オンプレミスで新たにサーバーを追加する必要はありません。詳細については、DirSync を Azure に展開する場合 (英語)についての記事をお読みください。
    • DirSync のロードマップの使用: ディレクトリ同期のロードマップ」の内容のうち、Microsoft 展開準備ツールおよび UPN の更新に関する手順は、IdFix ツール (前述の手順 1 を参照) で自動的に処理されるため、参照しなくても構いません。このロードマップで注意しなければならない重要事項は、DirSync サーバーに正確な時刻を提供すること、管理者アカウントで Office 365 テナントを使用可能なこと、およびすべてのドメインのドメイン コントローラーが確実にネットワークに接続できることです。

DirSync のインストール ウィザードのスクリーン ショット

 

3.    DirSync のインストールと進捗状況の確認

準備手順のうち最も簡単な手順が、DirSync のインストールです。ダウンロードして、ドメインに参加しているコンピューターでウィザードを実行するだけで完了できます。インストール完了後、同期中にエラーが発生しないように下記の項目を確認する必要があります。

    • ディレクトリオブジェクトの制限の確認: 新しい Office 365 テナントでは、既定では最大 50,000 個のディレクトリ オブジェクトを同期できます。テナントでバニティ ドメインを登録すると、この制限は 300,000 個まで拡大されます。また、サポート契約によっても拡大することができます。
    • Office 365 へのドメインの追加: DirSync を使用する前に Office 365 にパブリック ドメイン名を追加する場合、サインインに使用する UPN が同期されます。パブリック ドメイン名を Office 365 に追加しなくても使用を開始できますが、この場合、Office 365 はすべてのユーザーに対して、カスタム ドメイン名ではなく UPN と onmicrosoft.com を組み合わせたドメイン名で表示されます。UPN をお客様のパブリック ドメイン名に戻すには、ドメインを追加した後にオンプレミス環境から同期内容を強制的に更新する必要があります。
    • 同期の実行: DirSync は、3 時間ごとにディレクトリの同期を実行します。また、初期の同期処理では、1 時間あたり約 5,000 個のユーザー オブジェクトが同期されます。同期処理の初期化は、サーバーで PowerShell のコマンドから実行します。詳細については、TechNet にある DirSync のインストール ガイドを参照してください。また、パスワード ハッシュ同期を有効化している場合は、2 分ごとにパスワードの変更が同期されます。
    • イベントログの確認: インストール完了後、DirSync を実行しているコンピューターでイベント ログを確認します。この作業に慣れていない方は、コマンド ラインから EVENTVWR.EXE を実行してください。Windows Logs フォルダーを開いてアプリケーション ログを表示します。解決が必要なエラーが発生すると、テナント管理者に電子メールの通知が届きますが、遅延が発生する場合があるため、イベント ログを表示する方が迅速にエラーを確認できます。DirSync で発生したエラーは、ディレクトリ同期としてイベント ソースのリストに表示されます。エラー コードのトラブルシューティングについては、こちらのサポート技術情報の記事を参照してください。
    • Office 365 管理者アカウントのパスワードの有効期限の確認: DirSync で使用する Office 365 管理者アカウントのパスワードの有効期限を確認します。失効している場合は、DirSync でエラーが発生します。
    • ライセンスの割り当て: 同期を終えた後は、Office 365 の使用ライセンスを割り当てる必要があります。この手順は、Office 365 管理センターから実行するか、Technet のこちらの記事 (英語)に従って PowerShell から実行することができます。

Azure AD へのパスワード同期は安全に処理されるため、元のパスワードが取得されることはありません。

 

DirSync に関するその他の考慮事項

ここからは、多くの皆様からよく質問を受けるその他の確認事項について説明します。

    • 高可用性: 企業によっては、高可用性の要件が存在する場合があります。DirSync が実行できるサーバーは 1 台のみに限定されますが、これは高可用性の確保には影響しません。DirSync サーバーがオフラインでも、認証時に Azure Active Directory が DirSync サーバーと接続する必要はないので、ユーザーは引き続きサインインすることができます。ユーザーの高可用性の確保とパスワード ハッシュ同期について不安がある場合は、高可用性シナリオに従って SQL Server を実装できます。また、既に DirSync をインストールしたサーバーをコールド スタンバイとして構成することもできます。ユーザーの同期は 3 時間ごとに実行されますが、それに対して DirSync のインストールと同期の再開は非常に短い時間で行われます。初回の同期処理にはある程度の時間が掛かりますが、DirSync を再インストールして更新する手順は、復元用の SQL Server データベースを適切に準備するよりもはるかにすばやく実施できます。詳細については、こちらのドキュメント (英語)を参照してください。
    • ハッシュのセキュリティ: パスワード ハッシュを Azure Active Directory に保存することについて、お客様の企業のセキュリティ部門が懸念するかもしれませんが、マイクロソフトと Office 365 チームでは、セキュリティは何よりも優先されるべき事項であると考えています。オンプレミスの Active Directory ドメイン サービスでパスワードを保存する際には、実際のユーザー パスワードをハッシュ値の形式で表します。このパスワード ハッシュは、オンプレミス ネットワークへのログインには使用できません。また、これを逆引きしてユーザーのパスワードをプレーン テキスト形式で入手しアクセスすることもできない設計になっています。パスワードを同期するには、DirSync ツールがユーザー パスワードのハッシュをオンプレミスの Active Directory から抽出する必要があります。この他にも、パスワードを Azure Active Directory に同期する前に適用されるセキュリティ処理があります。Office 365 のセキュリティについての詳細は、Office 365 セキュリティ センターを参照してください。
    • DirSync のフィルタリング: 既定では、DirSync は Azure Active Directory のすべてのユーザーを同期します。しかし、同期対象は、企業の部署やドメイン、またはユーザー属性によって絞り込むことができます。この詳細については、TechNet の記事を参照してください。同期対象となったユーザーの属性は、すべて同期されます。同期する属性を選択することはできませんので、ご注意ください。

この記事に加え、DirSync に関するよく寄せられる質問 (英語)DirSync のバージョンに関する情報 (英語)DirSync コミュニティのページ (英語)などもご覧いただくことをお勧めします。

Office 365 をオンプレミスのシステムに接続すると、非常に強力なエクスペリエンスが得られます。ディレクトリ同期は簡単に使用できますので、Office 365 をセットアップする際には、ぜひ最初に実行していただければ幸いです。

-- Paul Andrew、@pndrw

Exchange Online Protection の機能強化のご紹介 – パート 2

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 4 月 8 日に Office Blogs に投稿された記事 Exchange Online Protection enhancements—part 2の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回は、Exchange Online チームのテクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay の記事をご紹介します。

 

パート 1 の記事では、Exchange Online Protection (EOP) の魅力的な新機能について説明しました。今回は、Exchange Online Protection への導入が予定されている下記の新機能についてご紹介します。

  • スパム検疫機能へのユーザー アクセスが近日中に可能に
  • DomainKeys Identified Mail (DKIM) のサポートを追加
  • IPv6 のサポートを強化
  • 新たに一致サブドメイン機能をサポート
  • EAC でユーザーとグループを直接管理可能に
  • 世界志向のアフィニティ機能の提供地域を拡大

スパム検疫機能へのユーザーアクセスが近日中に可能に

近日中に、Exchange Online Protection および Exchange Online のユーザーが、Exchange 管理センター (EAC) のスパム検疫ページを使用して、ユーザー自身の検疫済みスパム メッセージに Web からアクセスし、管理できるようになります。このスパム検疫ページにアクセスする際には、有効な Office 365 のユーザー ID とパスワードが必要です。EOP 単体のプランでのユーザー管理については、「EOP でのメール ユーザーの管理」の記事を参照してください。ディレクトリ同期を使用すると、処理の自動化、およびオプションでパスワードの同期が可能です。この機能はつい先日リリースされたばかりで、今後 6 週間以内に全世界で使用可能になります。

 

 

ユーザーが Exchange 管理センターから自身の検疫済みスパム メッセージにアクセスできるようになります。

 

この機能では、特定のメッセージがスパム検疫を適用されたかどうかを検索するときに、受信日や件名などの条件を使用して検索結果のメッセージを絞り込むことができます。

 

 

検疫済みスパム メッセージの詳細な検索が可能です。

 

また、スパム検疫が適用されたメッセージを個別に解放し、受信トレイに配信することもできます。

 

 

スパム検疫が適用されたメッセージを個別に受信トレイに解放できます。

 

また、メッセージの評価と分析を担当しているマイクロソフト スパム分析チームに、メッセージが「スパムではない」ことを報告することができます。この場合、分析結果に基づき、このメッセージを通過させるようにサービス全体のスパム コンテンツ フィルターのルールが調整されます。スパムではないと報告されたメッセージは、同時に受信トレイに解放されます。

 

 

特定のメッセージを「スパムではない」と報告すると、受信トレイに解放されます。

 

メッセージの受信状況の詳細を確認するには、[View Message Header…] リンクをクリックしてメッセージの SMTP ヘッダー部分を表示します。[View Message Header…] リンクは、メッセージの詳細画面ですべての検疫済みスパム メッセージが表示されているページからアクセスできます。

 

 

個別のメッセージのヘッダーを見ると、メッセージの受信状況の詳細を確認できます。

 

DomainKeys Identified Mail (DKIM) のサポートを追加

EOP で新たに DomainKeys Identified Mail (DKIM、詳細については DomainKeys Identified Mail の署名 (英語)のページを参照) がサポートされます。DKIM は、メッセージ ヘッダーの DKIM 署名でデジタル署名されたメッセージを検証する手法で、メール メッセージをメッセージ送信元の組織と関連付けます。

 

最初の段階では、DKIM による検証は IPv6 を使用したメッセージのみに限定されますが、将来のリリースでは、DKIM の署名が添付された IPv4 の受信メッセージもすべて EOP で検証を行うようにする予定です。

 

DKIM 署名の検証の結果は、RFC 7001 (メッセージの承認状態を示すメッセージ ヘッダー フィールド (英語)) に規定されている Authentication-Results ヘッダーにスタンプされます。

 

ユーザーは、DKIM 検証の結果にって下記のように Exchange のトランスポート ルール (ETR) を作成し、必要に応じてメッセージのフィルタリングやルーティングを行うことができま

 

Authentication-Results: contoso.com; dkim=pass (signature was verified) header.d=example.com;

 

今後のリリースでは、DKIM 署名機能もサポートする予定です。

 

IPv6 のサポートを強化

トランスポート層セキュリティ (TLS) を使用していない送信元から IPv6 で送信されたメッセージを受信する機能を新たにサポートします。管理者は、EOP のサポート チームを通じて要求することで、IPv6 を使用したメールの受信の選択をユーザーに許可できます。ユーザーが受信を選択しない場合は、IPv4 のメールのみを受信します。リリース後数か月間は、IPv6 のメッセージの受信が一部制限され、また受信設定は手動で行う必要があります。今後のリリースでは、リモートの PowerShell または Exchange 管理センターから受信設定を行えるようになる予定です。

 

IPv6 でサービスを伝送する場合、送信元は次の 2 つの要件を満たしている必要があります。

 

  1. IPv6 のアドレスで送信する場合、有効な PTR レコード (IPv6 のアドレスを送信する際の逆引き DNS レコード) が必要です。
  2. 送信元は SPF 検証 (RFC 4408 (英語)で定義) または DKIM 検証 (RFC 6376 (英語)で定義) のいずれかを渡す必要があります。

この両方の条件が満たされている場合、メッセージは通常のメールのフィルタリングを通過します。いずれかの条件が満たされていない場合、該当するメール アドレスに対して応答コード 554 が返され、アドレスは拒否されます。また、送信元サーバーがこのメッセージを IPv4 で再送信することもできなくなります。これらの条件を満たさなかった場合の応答コード 554 の例を次に示します。

 

554 5.7.1 Service unavailable, sending IPv6 address [2a01:111:f200:2004::240] must have reverse DNS record

 

554 5.7.1 Service unavailable, message sent over IPv6 [2a01:111:f200:2004::240] must pass either SPF or DKIM validation (message not signed).

 

受信側のユーザーが IPv6 の受信設定をしておらず、送信元がメッセージを強制的に IPv6 で送信しようとすると、下の例のように応答コード 550 が返され、メッセージは拒否されます。

 

550 5.2.1 Service unavailable, [contoso.com] does not accept email over IPv6.

 

新たに一致サブドメイン機能をサポート

一致サブドメイン機能を使用すると、Office 365 でプロビジョニングされたドメイン (「承認済みドメイン」とも呼ばれます) のサブドメインでメールを送受信できます。

 

特定のドメインに対して一致サブドメイン機能が有効化されている場合、該当するドメインのサブドメインでメールを送受信できます。たとえば、contoso.com というドメインがプロビジョニングされていて、一致サブドメイン機能が有効化されている場合、ユーザーは a.contoso.com、b.contoso.com、a.b.contoso.com などのサブドメインでメールを送受信できます。

 

この機能は、EOP 単体を使用しているユーザー、およびオンプレミスに存在するメールボックスとのハイブリッド環境を使用しているユーザーが利用できます。また、この機能は内部の中継ドメインでのみ有効です。

 

この機能にアクセスするには、Exchange 管理センターから [mail flow][accepted domains]の順にクリックします。すると、承認済みドメインのリストが表示されます。

 

特定のドメインに一致サブドメイン機能を適用するには、EAC の [mail flow] ページで該当するドメインをダブルクリックします。

 

一致サブドメイン機能を有効化するドメイン (contoso.com など) をダブルクリックして、そのドメインのページで [Accept mail for all subdomains]チェックボックスを選択し、次に [Save]をクリックします。

 

 

特定の承認済みドメインに対して一致サブドメイン機能を有効化すると、該当するドメインのすべてのサブドメインのメールがお客様の企業で承認されます。

 

これにより、特定のドメインに対して一致サブドメイン機能が有効化されます。

 

ドメインに対してこの機能が有効化されると、Office 365 が、任意のサブドメインのメール アドレスを持つオンプレミス環境のメールボックスに配信するようになります。

 

EAC でユーザーとグループを直接管理可能に

EOP ではメールの受信者、ドメイン、および企業情報の管理を行う方法が複数ありますが、EOP の標準テナントおよびサービス付き Exchange Enterprise CAL のテナントでは、Exchange 管理センター (EAC) から受信者を直接管理できるようになります。これには、メールが有効なユーザー (企業内部のメール受信者) を EAC から追加、編集、削除する機能や、メールが有効なユーザーをポリシーやルールのフィルタリングの一部として使用する機能が含まれます。

 

メール ユーザーやグループを EAC から直接追加する場合は、「EOP でのメール ユーザーの管理」の記事の「EAC を使用してメール ユーザーを管理する」セクションや、「EOP でグループを管理する」の記事の説明に従います。以前は、ユーザーは表示専用モードのみ利用可能で、グループ機能は利用できませんでした。

 

地域集約型アフィニティ機能の提供地域を拡大

EOP は、最良の可用性を実現するように設計された、世界中に広がる Office 365 データ センターのネットワーク上で実行されます。現在、マイクロソフトは北米や EMEA (ヨーロッパ、中東、アフリカ) などのさまざまな地域にデータ センターを設置しており、米国の政府コミュニティ用クラウドなどが存在します。マイクロソフトは、この北米と EMEA のリージョン間で地域集約型アフィニティを維持しているため、リージョン内で送信されたデータは該当するリージョン内で処理されます。

 

この EOP の地域集約型アフィニティが、アジア太平洋 (APAC) 地域のリージョンにも拡大されます。現在、アジア太平洋地域のお客様のすべての Exchange Online メールボックスは、既にアジア太平洋地域のデータ センターに配置されていますが、今年中に、EOP のフィルタリングを行うメッセージがアジア太平洋地域のデータ センターを通じてルーティングされるようになります。

 

地域集約型アフィニティの詳細については、「Exchange Online Protection の概要」の EOP のデータセンターに関する説明を参照してください。

 

今後も、続々と EOP の機能強化を実施する予定ですが、まずは今回の新機能をぜひお試しください。

–Shobhit Sahay

まったく新しいソリューションを実現するクラウド

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 4 月 28 日に Office Blogs に投稿された記事 Thinking outside the boxの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今日、ビジネス リーダーの皆様は、従業員の能力を十分に引き出して大きな効果を生み出すため、時間や場所に縛られずに業務を進められる環境を整える方法を模索されているのではないでしょうか。多くの企業がクラウドを導入している理由の 1 つはそこにあります。クラウドを利用すると、業務の効率が改善されるだけでなく、これまでにない柔軟性の高い方法で従業員間の共同作業を促進したりデータやドキュメントに安全にアクセスしたりすることが可能になります。もちろん、クラウドは以前から利用されていましたが、断片的にしか取り入れられていないケースがほとんどでした。たとえば、ある部門では一連のビジネス アプリケーションを採用し、別の部門ではコンピュート サイクルのために契約し、さらに別の部門では生産性ツールを追加しているというように、それぞれの部門がバラバラにソリューションの意思決定を行っていました。しかし、このような時代は、間もなく終わりを迎えるでしょう。優れた企業は、全社的かつ包括的に導入できる、連携のとれたクラウド製品を提供するパートナーを選択しています。そうすることにより、社内に "データ文化" を築くことができます。

 

ファイル同期とファイル共有のソリューションは、従業員どうしの認識を統一し、迅速に対応できるようにするための代表的な機能です。いくつかのソリューションが存在しますが、その多くは、ファイル同期/共有の市場だけに焦点を当てている企業から提供されています。中には、コンシューマー市場から新たにエンタープライズ ソフトウェア市場に参入した企業もありますが、そうした企業は、エンタープライズ レベルのクラウド サービスの要件にも対応できるようにならなければなりません。また、エンタープライズに重点を置きながら、ポイント ソリューションとしてしか提供していない企業も存在します。全社的かつ包括的なアプローチによって「クラウド ファースト」や「モバイル ファースト」のワークスタイルを実現し、従業員のあらゆる要求を満たそうとする、昨今の企業のニーズに対応できるベンダーはほとんど存在しません。

 

マイクロソフトは、作成、共同作業、分析、活動などの従業員の能力を最大限に引き出せる、完成度の高いソリューションを提供しています。共有、保存、同期は、このソリューションの基本機能です。

 

以前 OneDrive for Business は Office 365 の機能の一部として提供されていましたが、今月上旬、マイクロソフトは新しいスタンドアロンの OneDrive for Businessを発表しました。企業のお客様は、より簡単にファイル同期/共有サービスを利用することができるようになりました。このサービスは、企業が必要としている、場所を問わないアクセス、保存、拡張、データ セキュリティ、コンプライアンスの要件を満たすように設計されています。OneDrive for Business は、信頼性とセキュリティを柔軟に提供する唯一のスタンドアロン サービスですが、一方で、Office 365 サービスとも緊密に連携しているため、エンタープライズ クラスの生産性を実現することができます。

 

マイクロソフトは、OneDrive for Business について、以下のように発表しました。

    • 1. OneDrive for Business の容量がユーザーあたり 25 GB から 1 TB に増加します。
    • 2.すべての Office 365 ProPlus のお客様は、Office 365 ProPlus サブスクリプションの一部として、OneDrive for Business をユーザーあたり 1 TB まで利用できます。
    • 3.マイクロソフトは、お客様が現在使用しているソリューションから OneDrive for Business へのデータ移行を支援します。

現在、OneDrive for Business を契約していない場合、または Office 365 サブスクリプションの一部としてしか利用していない場合は、お得なキャンペーン料金を活用して、わずかな費用でスタンドアロン版の利用を開始することができます。先月開催した SharePoint Conference でも紹介 (英語)しましたが、マイクロソフトは堅実なロードマップを描いています。さらに、このロードマップには、強力な検索/検出ソリューション、Oslo (開発コードネーム) と Office Graph、Yammer を利用してドキュメントに関する会話を開始できる機能など、従業員が今までにない魅力的な方法で OneDrive for Business のコンテンツを利用できるようにするためのソリューションが含まれています。

 

ファイル同期/共有サービスを強化することも重要ですが、チームとしての生産性と共同作業の促進に役立てるには、全社的かつ包括的なソリューションに組み込まれていないと意味がありません。このためマイクロソフトは、ソリューションに対するお客様からの期待にさらに応えていく必要があると考えており、以下の 5 つの取り組みを進めています。

  1. Office ドキュメントとのネイティブな統合: Office Online の効率的な変更同期機能やリアルタイム共同編集機能を活用することにより、コンテンツを検出して他のユーザーとリアルタイムの共同作業を行うことが可能になります。
  2. 必要なとき、必要なものと連携: Office 365 などのクラウド サービスの機能が Office Graphによってさらに強化されパーソナライズされると、OneDrive for Businessは連携した生産性ソリューションの一部として機能するようになるため、コンテンツの検出、共有、ユーザー別の個人用設定が可能になり、従業員自身と企業全体の対応力が向上します。
  3. 信頼性の高いサービス: エンタープライズ向けのコンテンツ管理、コンプライアンス、管理コントロールといったサービスを提供する OneDrive for Business では、業界トップクラスの Office 365 のサービス レベル アグリーメントによって、返金制度付きで稼働率が保証されています。マイクロソフトは、管理性、セキュリティ、アクセス権管理を含む監査と情報保護、データ損失防止、電子情報開示、訴訟ホールドに加え、さらに OneDrive for Business だけでなく SharePoint、Exchange に関連するさまざまなサービスにも取り組んでいます。
  4. 証明書とインフラストラクチャへの積極的な取り組み:マイクロソフトは既に、FISMA、EU モデル契約条項、CJIS など、主な業種や地域でビジネスを行うために必要な標準への準拠を積極的に推し進めています。こうした標準については、セキュリティセンターで詳細を確認できます。マイクロソフトは、業界トップクラスの信頼性とセキュリティを誇るクラウドを提供し、世界中の物理データセンターの増強に大いに力を注ぐことで、高可用性と堅牢な障害復旧機能の提供を実現しています。
  5. パートナーによる利用の拡大: 世界 40 万社を超えるパートナーが、OneDrive for Business をスタンドアロンのソリューションとして、または Office 365 の一部としてすぐに利用開始できるようにお客様を支援します。

マイクロソフトは、世界で最も優れた「クラウド ファースト」、「モバイル ファースト」の生産性を実現するという方針に基づいて、最高級のファイル同期/共有ソリューションを提供することをお約束します。今後も、世界各国の何十万というパートナーを通して、多くのエンド ユーザーや IT 担当者の皆様にご愛用いただけるようなソリューションを提供してまいります。

 

最新の機能、パートナーシップ、お客様の成功事例、お客様向けイベントなどをきっかけに、将来の生産性に対する関心の高まりや、現在年間推定売上が 25 億ドル (英語)と見込まれる Office 365 の勢いについて、お客様と多くの会話を交わすことができました。マイクロソフトは、この 12 か月の間に、iPad 向け Office、Mac および iPad 向けの新しい OneNote アプリ、Power BI、Office Online、中国の 21 Vianet が運用する Office 365など、約 100 件の更新をリリースしています。また、今後のビジョンとして、Office Graph や Oslo を利用したカスタマイズ、エンタープライズ検索、機械学習などを活用し、ユーザーが互いに連携する新しい手法を紹介しました。さらに、GoDaddy や DocuSign などと新しくパートナーシップを締結したことや、幅広い業種の企業や公的機関のお客様が新たに Office 365 を導入したことについても、発表することができました。今後もさまざまな取り組みを進めてまいりますので、ぜひご期待ください。

 

クラウドは、人と情報の間にある壁を取り払うためのソリューションです。バラバラのサービスを新たに開発しても意味がありません。クラウドをご検討中のお客様は、導入の決め手として、ファイル同期/共有ソリューションに目を向けてください。詳細については、OneDrive for Business のページでご参照いただけます。

John Case

Office 365 の新機能まとめ 2014 年 4 月

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

投稿者: Office 365 チーム、投稿日: 2014 年 5 月 1 日

 

4 月は、Office 365 のサービス全般で複数の更新が実施され、また、新しいサブスクリプションの提供が開始されました。OneDrive for Business は、キャンペーン価格でご利用いただけます。さらに、Office Online は、お客様からのフィードバックに基づき、最も重要な機能の更新が実施されました。マイクロソフトでは、新機能についてのご意見をお待ちしておりますので、お気軽にお寄せください。

先月の新機能に関する記事をまだお読みでない方は、「Office 365 の新機能まとめ 2014 年 3 月」をご覧ください。

 

企業向け Office 365 の更新情報*

OneDrive for Business スタンドアロンのサブスクリプションの提供– OneDrive for Business を、スタンドアロンのサブスクリプションとしてご利用いただけるようになりました。現在、新規のお客様にはキャンペーン価格でご提供しております。OneDrive for Business は、既に Office 365 スイートおよび SharePoint Online のサブスクリプションに含まれています。

メッセージ センターでの変更の管理を強化– お客様からのフィードバックにお応えしてメッセージ センターの設計が見直され、「問題の回避または修正」、「変更の計画」、および「状況の通知」の 3 つのカテゴリで、より詳細な情報を提供するようになりました。

OneNote for iPad の更新 (英語)– OneNote for iPad が iOS 7 に合わせて再設計され、新デザインになりました。OneNote に、携帯型スキャナーの役割を果たす Office Lens という新機能が追加され、紙媒体やホワイトボードなど、物理世界のあらゆるものの画像を簡単に取り込むことができます。

Exchange Online Protection の機能強化のご紹介 - パート 2– スパム検疫へのユーザー アクセス、DKIM のサポート、IPv6 対応の強化、サブドメインのメールの自動ルーティング、およびハイブリッド環境でのユーザー管理機能が、EOP に追加されました。

OneNote for Android の更新– 今回の更新で Android 版 OneNote の制限が解除され、ノートブックの新規作成や、セクションの作成と削除ができるようになりました。また、クリップボードからの貼り付け機能が改良されました。

Word Online の更新 (英語)– 今回の更新では、編集表示でのコメントの編集、リスト管理の新規オプション、脚注や文末脚注の作成と編集、PDF のダウンロードと印刷の簡略化などの改良が実施されました。

Excel Online の更新 (英語)– 今回の更新では、コメント機能が改良され、コメントの新規作成、および既存のコメントの編集や削除が可能になりました。また、VBA を含む Excel ファイルの編集を、VBA の変更や削除を行わずにできるようになりました。さらに、行や列を表示または非表示にすることが可能になりました。

PowerPoint Online の更新 (英語)– 改良された新しいテキスト エディターでは、表示されるとおりのサイズや配置でテキストが描画されるようになり、また、他のカスタマイズ内容が編集モードで保持されるようになりました。さらに、新たに統合された Tell Me 機能では、検索が難しい項目を検索したり、ビデオを埋め込んで YouTube のビデオをインラインで再生したりすることが可能です。

OneNote Online の更新 (英語)– 新しい [印刷] タブを使用して、OneNote Online からノートを印刷できるようになりました。また、複数列のナビゲーションが改良され、画面が小さいデバイスでも作業がしやすいように、ナビゲーション ウィンドウを折りたためるようになりました。

PowerPoint と YouTube (英語)– 今回の更新により、YouTube のビデオをネイティブに PowerPoint プレゼンテーションに挿入する機能が再びサポートされました。

21Vianet の運用により Office 365 の一般提供を中国で開始– マイクロソフトと 21Vianet は、相互のパートナーシップを通じて、Office 365 の中国本土での提供を開始しました。サービスは中国国内の新しいデータ センターで運用されます。

ヨーロッパのプライバシー管理当局がプライバシー保護に関するコミットメントを認定– Office 365 を含むマイクロソフトのクラウド サービスが、欧州連合のプライバシー関連法の厳格な水準を満たしていることを、EU の規制当局から認定されました。

 

機能更新はグローバルに行われるため、お客様の Office 365 アカウントでこれらの更新機能をご利用いただけるようになるまでには時間がかかる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

– Andy O’Donald (@andyodonald)

 

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* すべての機能更新が Office 365 の全プランに適用されるわけではありません。詳細については個別のブログ記事を確認してください。

 

Office 365 のシステム要件 UPDATED

Web ブラウザー: Internet Explorer」セクションの改訂 Office 365 は、Internet Explorer の以下のバージョンと動作するように設計されていません」という記述が削除され、「旧バージョンの Internet Explorer から Office 365 にアクセスすると、Internet Explorer のバージョンに応じて以下のような既知の問題や制限が発生することがあります。」という記述に変更されました。

Office 365 プラットフォーム サービスの説明の変更点 UPDATED

  • サポート」に、「標準プランのサポート」という短いセクションが追加されました。

  • ユーザー アカウント管理」から、「Office 365 は、ローカルの Active Directory のパスワードと Office 365 クラウド ID の同期をサポートしません」という注記が削除されました。

  • New table footnote has been added in「ユーザー アカウント管理」の Midsize、E1、A2、G1、E3、A3、G3、E4、A4、G4、Ent K1 および Gov K1 プランの「管理者が Office 365 で、または Windows PowerShell を使用して、ユーザー パスワードを再設定できる」列に、「パスワード同期を使用する場合、ユーザーはローカルの Active Directory でパスワードを変更する必要があります。」という新しい表の脚注が追加されました。

  • マイクロソフト ボリューム ライセンスへのリンクが、「製品使用権」に追加されました。

 

Exchange Online サービスの説明の変更点 UPDATED

  • メッセージングのポリシー、回復、および準拠」の「S/MIME」に、新しい機能の説明と表の行が追加されました。

  • 受信者」の「非アクティブなメールボックス」が更新され、「訴訟ホールド」が追加されました。

  • 管理」の「Office 365 Midsize Business」の「Exchange 管理センターへのアクセス」から、「Exchange 管理センター (EAC) 管理インターフェイスに直接アクセスすることによってのみアクセス可能です。」という表の脚注が削除されました。

  • スパムおよびマルウェア対策」の「Office 365 Small Business」および「Office 365 Small Business Premium」の「スパム対策ポリシーのカスタマイズ」から、「Exchange 管理センター (EAC) 管理インターフェイス経由でのみアクセス可能です。」という表の脚注が削除されました。

  • レポート機能とトラブルシューティング ツール」の「Office 365 Small Business」および「Office 365 Small Business Premium」の「メッセージの追跡」から、「Exchange 管理センター (EAC) 管理インターフェイスに直接アクセスすることによってのみアクセス可能です。」という表の脚注が削除されました。

  • Exchange Online の制限」の「受信者数の制限」から、「受信」メッセージへの言及が削除されました。

  • Exchange Online の制限」の添付ファイルの制限が、すべての Office 365 プランおよび Exchange Online スタンドアロン プランについて、125 から 250 に修正されました。

 

Exchange Online Protection サービスの説明の変更点 UPDATED

 

SharePoint Online サービスの説明の変更点 UPDATED

  • 分析プラットフォーム」が、SharePoint Server 2013 Standard CAL だけでなく、すべての Office 365 および SharePoint Online スタンドアロン プランで利用可能になりました。

  • 利用状況分析」が、すべての Office 365 および SharePoint Online スタンドアロン プランで利用可能になりました。

  • 利用状況分析」が、SharePoint Foundation で利用できなくなりました。

  • WCM: 分析」が、すべての Office 365 および SharePoint Online スタンドアロン プランで利用可能になりました。

  • 「WCM: コンテンツ検索 Web パーツ」が、「WCM: 検索 Web パーツ」に変更されました。

  • 電子メールが有効なリストとライブラリ」という新しい機能の説明と表の行が追加されました。

  • 「Power View」および「Power Pivot」セクションが、それぞれ「SharePoint での Power View」と「SharePoint での Power Pivot」に変更されました。

  • SharePoint Online サービスの説明全体で、「SharePoint Foundation」への言及が「SharePoint Foundation 2013」に変更されました。

 

Lync Online サービスの詳細の変更点 UPDATED

フェデレーションとパブリック IM 接続」の「Windows Live Messenger および Skype フェデレーション」列から、「Windows Live Messenger」という記述が削除されました。

 

Office アプリケーション サービスの説明の変更点 UPDATED

「Office Professional Plus 2013」の「Power Map」列の脚注が以下のように変更されました。「Office Professional Plus 2013 を使用している場合、2014 年 5 月 30 日まで Power Map Preview for Excel 2013 をダウンロードして使用できます。当該期日以降、すべてのプレビュー バージョンは、Excel の Office 365 サブスクリプション以外のバージョンについて機能を停止します。」

 

Yammer サービスの説明の変更点 UPDATED

Office 365 ユーザー マッピング」という新しい説明と表の行が追加されました。

 


Office 365 の最新環境で PowerShell を使うための知識

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対象: 新Office 365 Office 365 EnterpriseOffice 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

 

Office 365 では、ユーザーやライセンス管理、Exchange/SharePoint/Lync の各アプリケーションの設定管理に PowerShell を利用することができます。PowerShell とは、拡張可能なコマンドラインインターフェース(CLI)シェルおよびスクリプト言語であり、Office 365 のようなクラウドサービスについても、リモートから接続することで管理を行うことができます。特に、複雑で決まりきった作業をバッチ処理で行うのに適しています。また、ものによっては Web の管理インターフェイスでは設定できない項目も、PowerShell であれば設定できるものがあります。新しい Office 365 では、SharePoint Online や Lync Online も PowerShell で管理することができるようになり、管理の幅がより広がります。

 

環境の構築方法については、以下のビデオをご覧ください。

 

 

それぞれの種類のコマンドを利用できるようにするには、場合によっては追加のモジュールをクライアント側の PowerShell 実行環境にあらかじめインストールしておく必要があります。概要については、以下をご覧ください。

Office 365 における PowerShellの利用についての詳細は、以下の PowerShell リファレンス マニュアルを参照してください。TechNet のいろいろな場所に掲載されている 650 を超えるコマンドレットを一冊にまとめました。

Gmail よりも便利な Outlook Web App の予定表の代理人アクセス機能と管理機能

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 5 月 6 日に Office Blogs に投稿された記事 Outlook Web App provides more efficient calendar delegation and management than Gmail の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

マイクロソフトは、クラウドを活用したビジネスの生産性向上に、他のどの企業よりも重点的に取り組んでいます。また、Office 365 での予定表の管理にも力を入れています。

 

Office 365 を利用すると、経営陣を含む社内のすべてのユーザーの生産性を向上することができます。そのことを証明するために、私はいくつかの企業で経営陣のサポートを担当している管理者の方々に導入の感想をうかがってみました。当初、彼らは Google Apps の利用を検討していましたが、最終的にクラウド ベースの生産性ソリューションとして Office 365 を選択しました。お話をうかがった管理者の方々からは、Outlook Web App (OWA) の予定表への代理人アクセス機能を効果的に活用できたというご意見や、経営陣の予定表を管理するのに便利だったという評価をいただきました。また、OWA の予定表機能をデスクトップ版の Outlook と同じように利用できる点にもご満足いただきました。また、これは管理者の皆様も私も納得した結果ですが、Office 365 の利用を通して管理者の生産性が向上したことにより、彼らがサポートする経営陣の生産性も向上しました。

 

OWA は、Gmail よりも使いやすく完成度が高い多機能な予定表への代理人アクセスを提供します。OWA の予定表への代理人アクセスの主な特徴を以下に示します。

 

1. シンプルで簡単な設定: OWA の予定表の共有および代理人アクセスのオプションは使いやすく、直観的な操作が可能です (Gmail では実現できません)

 

OWA では、予定表の右上に予定表の共有ボタンが表示されており、見やすいうえに簡単に使用できます。このデザインは Gmail にも取り入れられていますが、Gmail の場合、[Share] ボタンを押しても予定表は共有されず、Google+ に対して公開されるだけです。これは、業務の生産性よりも情報の公開を優先させているためです。この機能は、予定表を管理し共有したいユーザーの混乱を招いてしまう可能性があります。Gmail で予定表の共有機能を使用するには、[Settings] に移動してから [Calendar Sharing] をクリックする必要があります。

OWA での予定表の共有

予定表モジュールの右上にある [SHARE] ボタンをクリックすると予定表を共有することができます。また、予定表を右クリックしてコンテキスト メニューを表示し、[Share Calendar] をクリックして共有することもできます。

 

 

Gmail での予定表の共有

Gmail の場合、右上に [Share] ボタンがありますが、そのボタンをクリックしても予定表は共有されません。代わりに、Google+ で情報が公開されます。予定表の共有機能を使用するには、[Settings] アイコンをクリックする必要があります。

 

 

[Settings] をクリックして [Calendar] セクションに移動しないと、予定表の共有機能を使用することはできません。

 

2. 高度な代理人アクセス機能: OWA には、「代理人アクセス」という特殊な機能があります。一方、Gmail には共有オプションしかありません。Gmail で代理人アクセスと同じような設定を行うには、共有機能でとりあえず対応しなければなりません。一方、OWA の場合、次のような複数レベルの代理アクセス権を設定することができます。

 

  • [代理人のみ]
  • [代理人と自分自身] (ユーザー自身と代理人の両方が会議出席依頼に返信することができます)
  • [代理人のみ。自分自身に通知を送信します。] (会議出席依頼が届いていることを確認したいが自分では対応しない場合は、このオプションを選択することができます)。

 

Gmail には、[Make changes AND manage sharing] というオプション 1 つしかありません。このオプションを使用すると、予定表の変更権限を他のユーザーに付与することができますが、それ以上カスタマイズすることはできません。

OWA での予定表への代理人アクセス機能の使用

Gmail での予定表への代理人アクセス機能の使用

[Settings] で予定表の共有を設定する際に、[Make changes AND manage sharing] オプションを選択すると他のユーザーに予定表の変更権限を付与することができます。これは、代理人アクセスに最も近いオプションです。

 

 

3. 代理人に対する非公開イベントの非表示: OWA では、代理人に公開したくないイベントを非表示にするように設定することができます。関連するイベントを非公開として設定して [Allow viewing of private appointments] チェック ボックスをオフにするだけです。この設定は、Google カレンダーでは行うことはできません。

 

 

4. ユーザーに対する設定内容の確認: 特定のオプションを選択したユーザーは、どのような処理が行われるのか、また、正しい選択をしたのか気になるものです。OWA では、予定表への代理人アクセスを確定する前に、ユーザーに対して情報メッセージが表示されます。Google カレンダーでは、このような情報メッセージは表示されません。

 

5. 代理人アクセスの取り消し: 代理人アクセスを取り消す場合、OWA では、予定表へのアクセス権を [Delegate] から [View only] (詳細情報、詳細情報の一部、空き状況のみ、のいずれか) にダウングレードするか、[X] をクリックして代理人のアクセス権を完全に取り消します。

 

 

また、代理アクセス権を付与したままにすることもできますが、次のいずれかに代理アクセス権を定義し直す必要があります。1) [代理人のみ]、2) [代理人と自分自身]、3) [代理人のみ。自分自身に通知を送信します。]

 

 

Google カレンダーでは、ユーザーは代理人アクセスをダウングレードすることはできません。また、予定表を共有する際に選択できるオプションは 4 つしかありません。

 

 

代理人アクセス以外のOWA の優れた予定表機能

  1. 予定表の検索: OWA で予定表の検索が可能になったことにより、ユーザーは自身の予定表やグループの予定表から過去、現在、将来のイベントを検索できるようになりました。また、他のユーザーの予定表を検索したり、予定表を重ね合わせて簡単な比較を行ったりすることもできます。
  2. グループの予定表: 特定のグループの予定表を作成して色で区別することができます。グループのすべてのメンバーは、グループの予定表に対してイベントの追加、削除、または編集を行うことができます。グループの予定表の詳細については、ブログ記事「電子メールの進化」の「グループ」セクションを参照してください。

また、デスクトップ版の Outlook をお使いの皆様には、Microsoft Exchange の使用を強くお勧めします。そうすることで、高度な代理人アクセス機能のすべてが利用可能になり、予定表を有効活用できるようになります。Google カレンダーをデスクトップ クライアントで使用するには、Google Apps Sync for Microsoft Outlookを使用して Outlook から Google カレンダーにアクセスする必要があります。その場合も、デスクトップ版の Outlook では、Google カレンダーの限られた機能しか利用できません。

 

Office 365 が Google Apps よりも優れている理由については、こちらのブログでもご紹介しているので、ぜひ参照してください。

Office 365 に代替ログイン ID が導入され、サインイン名に UPN 以外も選択可能に

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 5 月 6 日に Office Blogs に投稿された記事 Alternate login ID for Office 365 reduces dependence on UPN の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

投稿者: Office 365 チーム、投稿日: 2014 年 5 月 6 日

今回は、Office 365 チームで ID 管理を担当するテクニカル プロダクト マネージャー Paul Andrew の記事をご紹介します。

ユーザー アカウントの作成に 3 つの ID モデルのいずれを使用する場合でも、Office 365 で代替ログイン ID を選択できるようになりました。3 つの ID モデルとは、以下のとおりです。

  • クラウド ID: Office 365 内にユーザーが作成され、オンプレミスとの統合は行われません。
  • 同期 ID: ユーザーおよびパスワードは、オンプレミスの Active Directory に作成され、クラウドに同期されます。
  • フェデレーション ID: 同期 ID と同様ですが、パスワードの検証は Active Directory フェデレーション サービスを使用してオンプレミスで実行されます。

これまでは、同期 ID モデルまたはフェデレーション ID モデルを使用する場合、Office 365 へのユーザーのサインイン名として、オンプレミスの Active Directory にユーザー プリンシパル名 (UPN) 属性を使用する必要がありました。このとき、UPN に互換性のない項目 (ルーティングできない内部 DNS サフィックスなど) が既に入力されていたり、エントリが重複していたりすると、問題が発生していました。

AlternateSignInID

そこでこのたび、Office 365 および Azure Active Directory において同期 ID モデルまたはフェデレーション ID モデルを使用してユーザー アカウントを作成した場合に、代替ログイン ID を選択できるようにしました。これにより、2 つのモデルでは、UPN の利用が必須ではなくなりますが、既定では引き続き UPN が使用されます。ユーザーが代替ログイン ID を使用できるようにするには、システム構成が必要です。構成する際には、オンプレミスの Active Directory で Mail などの属性を選択することができます。

同期 ID モデルとフェデレーション ID モデルのどちらを使用した場合にも、Azure Active Directory の構成が必要です。フェデレーション ID モデルではこれに加えて Active Directory フェデレーション サービスを構成する必要があります。

Office 365 ユーザーが代替ログイン ID を使用できるように構成する際に役立つリンクをいくつかご紹介します。

このように、同期 ID モデルまたはフェデレーション ID モデルを使用してユーザー アカウントを作成する場合に Office 365 ユーザーに代替ログイン ID を作成できるようになったことで、お客様はより多様な構成オプションを利用して、自社に最適なシステムを構築できるようになります。

–Paul Andrew

Android 向け Lync Mobile の更新: タブレットのサポートおよび会話機能の強化

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 5 月 12 日に Lync Mobile update for Android: tablet support and conversation enhancementsの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回は、Lync Mobile のプロダクト マネージャーを務める Barak Manor の記事をご紹介します。

 

Android 愛用者はもちろん、Android をお使いのすべての皆様に朗報です。マイクロソフトは、3 か月前に開催された Lync Conference 2014 において、タブレットをサポートする Android 向け Lync アプリのリリースを計画していると発表していましたが、その言葉どおり、スマートフォンとタブレットの両方をサポートする Android 向けの新しい Lync アプリがリリースされました。Android タブレットのサポートのほかに、会話における利便性を向上させる 2 つの優れた機能として、進行中の会話に他の参加者を追加する機能と、アドホックグループの会話を開始する機能が追加されています。

 

新しい Lync アプリは Android フォンだけでなく Android タブレットでもサポート

Android 向けの新しい Lync アプリを皆様に発表でき、たいへん嬉しく思います。Lync アプリは、以前から Surface、Windows 8.1 デバイス、Windows Phone、iPad、iPhone、および Android フォンで利用可能でしたが、今回のリリースにより、Lync 2013 の卓越したエクスペリエンスを Android タブレットでも利用できるようになります。マイクロソフトのモバイル製品ポートフォリオは、今後もますます拡大する予定です。Lync チームは、お客様がさまざまなデバイスを使用していることを念頭に置き、場所やデバイスの種類にかかわらずすべてのお客様に優れたコミュニケーション サービスをご利用いただけるようにしたいと考えております。

 

このアプリには、従来の Android フォン向け Lync アプリと同じ機能が備わっています。さらに、アイコンサイズや画像、動画などの調整機能を利用して、タブレットの大きい画面を有効活用できるようにしました。この新しいアプリは、こちらのページに記載されている最小限の要件を満たすすべての Android デバイスでサポートされます。

LyncAndroidUpdateMay14_01 LyncAndroidUpdateMay14_02

 

進行中の Lync 会議に参加者を追加できる

マイクロソフトは、Android タブレットの追加サポートに加え、Android デバイスで利用できる Lync アプリの機能を拡張しました。改善点の 1 つとして、より手軽にコミュニケーションを行えるようにするために、進行中の Lync 会議に参加者を追加できる機能を実装しました。適切なタイミングで適切な人から意見をもらえれば、時間と手間を省くことができますが、会議中にその場で他のユーザーを追加する機能を活用してこれを実現できるようになります。

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グループ会話をいつでも開始できる

Android 向け Lync アプリに施されたもう 1 つの機能拡張は、アドホック グループ会話です。こちらも共同作業を容易にする機能です。アドホック グループ会話を使用すると、Lync 会議のスケジュール設定と全参加者への事前の招待状送付が不要になり、任意のグループのメンバーといつでも会話を開始することができます。連絡先リストに移動して、作成済みのさまざまなグループから、グループ単位でメンバーを招待するだけです。会話には、IM、通話、ビデオ、または電子メールを使用できます。会話に参加できないグループメンバーがいる場合は、そのメンバーが参加できない旨が通知されます。

 

LyncAndroidUpdateMay14_07 LyncAndroidUpdateMay14_08 LyncAndroidUpdateMay14_09

 

グループ会話をいつでもすぐに開始できる機能を活用すれば、グループ メンバー全員が常に連携できるようになり、プロジェクトの停滞を防ぐことができます。これが、Lync のモバイル エクスペリエンスに追加されたすばらしい機能です。

 

Android フォンと Android タブレットで機能する新しい Lync アプリは、Google Play にてダウンロードできます。ぜひお試しいただき、ご意見をお聞かせください。Lync チームは、優れたコミュニケーション サービスをお客様にご提供できるよう努めてまいります。いつものお願いではありますが、皆様からのご意見をお待ちしております。

 

—Barak Manor

新しい Office 365 API を使用して、OneDrive for Business を組み込んだ開発が可能

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 5 月 8 日に Office Blogs に投稿された記事 Develop using OneDrive for Business with the new Office 365 APIsの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回は、Office 開発者向け製品のシニア プロダクト マネージャーを務める Jeremy Thake の記事をご紹介します。

 

3 月に新しい Office 365 API セット (英語)をプレビュー版として紹介しました。これは、Office 365 の各種サービスをシンプルで RESTful な形で公開するものです。Office 365 の拡張モデルが進化したことにより、SharePoint や Exchange の専用 API に依存することなく開発を進められるようになりました。現在は、SharePoint、Exchange、Azure Active Directory のすべてに対応する統合型の Office 365 API セットで開発を行うことができます。

 

この探索サービス API では、ユーザーごとに関連する Office 365 サービスの場所を判断できます。ユーザーがビジネス アプリケーションを操作すると、Office 365 が必要とするサービスへのアクセス許可を求める共通の同意フォームが表示されます。

 

これにより、新規のビジネス アプリケーションにも既存のビジネス アプリケーションにも、開発者が Office 365 サービスを組み込むことが可能になります。将来的には、Office 365 のサービスと共に、他の SaaS ベースのサービスや内部のエンタープライズ アプリケーション プラットフォームも組み込めるようにしたいと考えています。では、OneDrive for Business などの Office 365 サービスをアプリに統合し、ユーザーの作業を簡素化する方法をご紹介しましょう。

 

OneDrive for Business をモバイル アプリに表示する

Office 365 の魅力は、単に API を備えたファイル共有サービスである点だけに留まりません。Office 365 が提供する多様なサービスにより、開発者はデスクトップの Office アプリケーションや Office Online などといったユーザーが一日中使用する生産性ツールに、包括的なビジネス アプリケーションを直接組み込むことができます。

 

 

新しい API を利用して開発を始めるためのツールをダウンロードする

 

Office 365 API のプレビュー版は、Visual Studio 2013 の ASP.NET、Windows 8、Windows Phone 8 の各プロジェクト タイプで簡単に使用できます。利用を開始するには、以下の手順を実行します。

  1. 拡張機能である Office 365 API Tools - Preview (英語)をダウンロードします。
  2. このツールに関する記事 (英語)を確認します。
  3. //build/ カンファレンスでの Rob Howard のプレゼンテーション (英語)を参照します。ここでは、Windows 8 アプリで Office 365 API を実際に動かすデモを紹介しています。

ドキュメントを読み、API の実際の動作を確認する

詳細については、Office デベロッパー センターで公開されている Office 365 API Preview に関する記事 (英語)をご覧ください。Windows 8 アプリ (英語)ASP.NET MVC アプリケーション (英語)のプラットフォームで動作する 2 つの API のサンプルを確認できます。

 

たくさんのご意見をお待ちしています

マイクロソフトでは、Office Developer Platform 全般に関する皆様からのフィードバックを引き続きお待ちしております。ぜひ、UserVoice (英語)にアクセスしてご要望をお寄せいただくか、コミュニティに参加してご投票ください。

 

この API についてご不明な点がありましたら、StackOverflow (英語)[ms-office] と [preview] のタグ (英語)を付けてお気軽にご質問ください。

 

この新しい拡張機能を活用してさまざまなビジネス ソリューションが構築されることを非常に楽しみにしています。Office Developer Platform の詳細については、dev.office.comをご覧ください。

 

– Jeremy Thake

Outlook Web App で同時に並べられる予定表の数が 5 から 10 に増加しました

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

Outlook Web App では複数のユーザーや備品/会議室の予定を 1 画面に並べて表示することができます。予定表は自分のアカウントにいくつでも追加できますが、従来は、一度に表示できる予定表は 5 つまででした。今回の Exchange Online のサービス更新で、この制限が 10 に緩和されました。Outlook クライアントは同時に 30 まで予定を並べられますが、今回、リッチクライアント側の仕様により近づきました。

予定を 10 以上並べようとすると、以下のような警告が表示されます。

 

一見、小さな変更に見えますが、特に日本のお客様には便利な改善だと思いますので、ご活用ください。

Project Lite を使用した総合的なプロジェクト管理: 時間管理や共同作業をビジネスの成長につなげる

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

 

(この記事は 2014 年 5 月 1 日に Office Blogs に投稿された記事 Connecting the dots with Project Lite: From time tracking and collaboration to business growthの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

Microsoft Project Online と Project Server のプロダクト マネージャーをしていると、大勢のお客様とお話しする機会があります。そのときにたずねられる質問で最も多いのが次の 3 点です。

1) 時間管理やプロジェクトの更新情報の収集などといった日常的なプロジェクト管理タスクを自動化し、その分の時間をより重要な活動に充てるにはどうしたらよいか。

 

2) プロジェクトやポートフォリオに関する洞察を引き出すにはどうしたらよいか。

 

3) チーム メンバーと関係者の間で、よりスムーズに共同作業やコミュニケーションを行うにはどうしたらよいか。

 

時間管理やチーム メンバーの共同作業を適切に行うことができれば、プロジェクト レベルでの効率化を達成できるだけでなく、より優れたビジネス成果を得ることができます。

 

時間管理は、多くのプロジェクト チーム環境の管理プロセスを支える基本的な要素です。通常、チーム メンバーが各プロジェクトについて 1 週間の作業時間を報告し、それを基に給与処理や記録管理が行われます。作業時間の予実管理はスプレッドシートやアドホックのデータベースで行われることが多いものの、これではデータの真の価値を十分に引き出すことはできません。

 

時間管理情報にはどのような価値があり、企業がタイムシートのデータを最大限に活用するにはどうすればよいのでしょうか。まず、時間とタスクの更新情報は、予測を立てたり、コストを把握したり、進捗状況を判断、報告したりするときに、非常に役立ちます。プロジェクト マネージャーは、手動のプロセスやアドホックのサードパーティ製ツール、スプレッドシートを使用する代わりに、全体的なプロジェクト計画を管理するプラットフォームにタイムシートのプロセスを統合するべきです。そうすれば、プロジェクトの進捗状況をシームレスに予測、管理できるようになり、計画が変更された場合にも迅速に対応することができます。

 

また、企業全体で標準化された単一のプロジェクト計画/報告ソリューションを使用すれば、さらに大きなメリットが得られます。チーム メンバーが割り当てられたタスクの作業を行い、タイムシートの提出を続けるうちに、勤務地や部門を超えて、リソースの活用、リソースの制約、プロジェクトの成果について興味深い洞察が得られます。こういった洞察に基づき、経営陣や IT エグゼクティブが適切な人材を雇用し、リソースの割り当てを見直すことで、需要に見合ったリソースを確保できるようになります。

 

統合された Project の計画/報告ツールの使用により、プロジェクトのチーム メンバーが、特定のタスクまたはプロジェクトの特定の段階に関連する懸念事項やリスクを事前に取り上げることも可能になります。この情報を活用して、プロジェクト マネージャーは適切なタイミングで軌道修正を行うことができます。

 

プロジェクト計画/報告ソリューションでは、強力な共同作業支援プラットフォームを使用することで、プロジェクト チーム メンバーや関係者がプロジェクト ドキュメントの保管、追跡、共有や、ソーシャル環境での音声、電子メール、インスタント メッセージを使用したコミュニケーションを簡単に行うことが可能です。企業でサードパーティ製のドキュメント共有および共同作業支援プラットフォームを使用している場合、プロジェクト管理ソリューションに統合されていないツールでは機能が限られてしまうため、ニーズが十分に満たされません。

 

マイクロソフトは、前述したすべてのメリットを企業のお客様に提供するために Project Lite をリリースしました。Project Lite (英語)は Project Online および Project Server の付属サービスとして提供され、タイムシートの提出、タスクの管理、懸念事項やリスクの特定、チーム メンバーやプロジェクト関係者との共同作業を行うことのできる高度で連携性の高い環境を、1 ユーザーあたり月額 7 ドル (米国価格) という魅力的な価格で実現します。

 

この少額の投資によって、プロジェクト管理を全員で行い、チーム メンバーがプロジェクトの成果物に関する作業などの付加価値をもたらす活動に効率的かつ集中して取り組めるようになります。その結果、企業は多大な利益を得ることができるのです。


2014 年 4 月の Office 2013 クイック実行の更新で、新規グループ ポリシーを導入

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

 

(この記事は 2014 年 4 月 28 日に Office Deployment Support team blog に投稿された記事 New Group Policies introduced with the April 2014 update of Office 2013 Click-to-Runの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

背景

Office 2013 クイック実行の SP1 によって、いくつかの新しい更新機能が追加されました。これらの新機能を管理するために、2014 年 4 月の Office 2013 クイック実行の更新では 4 つの新規グループ ポリシー設定が導入されました。

 

要件

これら 4 つの新規グループ ポリシー設定を有効にするには、Office 2013 クイック実行の 2014 年 4 月以降のビルド (15.0.4605.1003) を入手し、Microsoft ダウンロード センター (英語)から最新の管理用テンプレート ファイル (ADMX/ADML) をダウンロードする必要があります。

 

詳細情報

次の表に、導入された 4 つの新規グループ ポリシー設定をまとめました。

 

パス

ポリシー設定名

説明

レジストリ キー

Microsoft Office 2013 (Machine)\Updates

更新パス

このポリシー設定では、Office の更新プログラムを入手する場所を指定できます。

このポリシー設定を有効にする場合は、更新プログラムの場所として、ネットワーク共有、ローカル コンピューター上の Office がインストールされているフォルダー、または HTTP アドレスのいずれかを指定できます。マップされたネットワーク ドライブはサポートされていません。

 

このポリシー設定を有効にし、更新プログラムの場所を指定しない場合は、インターネットから更新プログラムが入手されます。

 

このポリシー設定を無効にするか設定しない場合は、Office 展開ツールで他の場所を指定しない限り、インターネットから更新プログラムが入手されます。

 

重要: このポリシー設定は、クイック実行を使用してインストールされた Office 製品にのみ適用されます。Windows インストーラー (MSI) を使用する Office 製品には適用されません。

HKLM\software\policies\microsoft\office\15.0\common\officeupdate!updatepath

Microsoft Office 2013 (Machine)\Updates

対象バージョン

このポリシー設定では、Office が更新されるバージョン番号を指定できます。たとえば、バージョン 15.0.4551.1512 のように指定します。

 

このポリシー設定を有効にする場合は、Office を更新するバージョン番号を指定します。次回の更新プログラムの確認時には、指定したバージョンへの更新が試行されます。更新プログラムを確認するように設定されている場所 (ネットワーク共有など) にそのバージョンが存在する必要があります。このポリシー設定を有効にし、バージョンを指定しない場合は、Office の更新プログラムの場所から入手できる最新のバージョンに更新されます。

 

このポリシー設定を無効にするか設定しない場合は、Office 展開ツールで他のバージョンを指定しない限り、Office の更新プログラムの場所から入手できる最新のバージョンに更新されます。

 

重要: このポリシー設定は、クイック実行を使用してインストールされた Office 製品にのみ適用されます。Windows インストーラー (MSI) を使用する Office 製品には適用されません。

HKLM\software\policies\microsoft\office\15.0\common\officeupdate!updatetargetversion

Microsoft Office 2013 (Machine)\Updates

更新期限

このポリシー設定では、Office に更新プログラムが適用される期限を指定できます。

 

期日までに、ユーザーには更新プログラムをインストールするように通知するアラームが複数回送信されます。指定した期日になっても Office が更新されていない場合は、更新プログラムが自動的に適用されます。Office プログラムが開いている場合は強制的に閉じられるため、データが失われる可能性があります。

 

ユーザーが更新プログラムをインストールする時間を確保するために、期限は最低でも 1 週間後に設定することをお勧めします。

 

このポリシー設定を有効にする場合は、協定世界時 (UTC) の MM/DD/YYYY HH:MM の形式で期限を設定します。たとえば、「05/14/2014 17:00」ように設定します。

 

このポリシー設定を無効にするか設定しない場合は、Office 展開ツールで他の期限を指定しない限り、期限は設定されません。

 

このポリシー設定を対象バージョンのポリシー設定と組み合わせて使用することで、特定の期日までに特定のバージョンに Office を更新することができます。

 

期限は 1 つの更新プログラム セットに適用されます。Office を常に最新の状態に保つには、新しい Office の更新プログラムが公開されるたびにこのポリシー設定の期限を更新する必要があります。

 

重要: このポリシー設定は、クイック実行を使用してインストールされた Office 製品にのみ適用されます。Windows インストーラー (MSI) を使用する Office 製品には適用されません。

HKLM\software\policies\microsoft\office\15.0\common\officeupdate!updatedeadline

Microsoft Office 2013 (Machine)\Updates

更新通知の非表示

このポリシー設定では、Office の更新プログラムが入手可能になったという通知を非表示にすることができます。

 

Office の自動更新が有効になっていると、ほとんどの場合、バックグラウンドで自動的に更新プログラムが適用され、ユーザーによる入力は必要ありません。しかし、Office プログラムが開いている場合には、更新プログラムを適用できません。Office プログラムが開いている場合は、後で更新プログラムを適用するように試行されます。数日後にまだ更新プログラムが適用されていない場合に初めて、Office の更新プログラムが入手可能になったという通知がユーザーに表示されます。

 

このポリシー設定を有効にした場合は、Office の更新プログラムを適用する準備ができたという通知がユーザーに表示されません。

 

このポリシー設定を無効にするか設定しない場合は、Office の更新プログラムを適用する準備ができたという通知がユーザーに表示されます。

 

このポリシー設定は、更新期限に関する通知には適用されません。

 

重要: このポリシー設定は、クイック実行を使用してインストールされた Office 製品にのみ適用されます。Windows インストーラー (MSI) を使用する Office 製品には適用されません。

HKLM\software\policies\microsoft\office\15.0\common\officeupdate!hideupdatenotifications

 

関連情報

SP1 で提供される新しい更新プログラム関連のコマンドライン オプションの詳細については、ブログ記事「Office 365 向け Office 2013 クイック実行の新機能「今すぐ更新」、および関連するコマンドラインとスイッチについて」を参照してください。

 

Office 展開ツールで更新パス、対象バージョン、更新期限を設定する方法の詳細については、「クイック実行 configuration.xml ファイルのリファレンス」を参照してください。ただし、Office 展開ツールでは更新通知の非表示を設定することはできません。

Power Query のデータ更新でスケジュール設定が可能に

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

 

(この記事は 2014 年 5 月 2 日に Server & Tools Blogs に投稿された記事 Scheduled Data Refresh for Power Queryの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回、Power Query から SQL データベースや Oracle データベースへの接続を含むブックの更新をスケジュール設定する機能が新たに追加されました。これは、Power Query ですべてのデータ ソースを広範にサポートするための最初のステップです。この機能追加に伴い、Data Management Gateway のバージョンが更新されました。新しいインストール パッケージ (バージョン 1.1) は、Microsoft ダウンロード センターからダウンロードできます。

Power Query 接続 (SQL および Oracle のみ) を含むブックの更新をスケジュール設定する

オンプレミスに存在する Power Query 接続用データ ソースを Power BI 管理センターで構成できるようになりました。これにより、更新のスケジュール設定機能を利用して、Power Query 接続を使用するデータ モデルを含むブックを更新できます。

 

現時点では、サポート対象の Power Query 接続は SQL Server データベースおよび Oracle データベースのいずれか、またはその両方です。SQL Server データベースへの接続には .NET Framework Data Provider for SQL Server が、Oracle データベース (Oracle 9i 以降) への接続には Oracle Data Provider for .NET がそれぞれ必要です。

 

この記事では、Power BI 管理センターで Power Query 接続を構成する方法について、手順を追ってご説明します。

 

 

1. 最初に、データ ソースを作成する必要があります。[data source] ページで [new data source]、[Power Query] の順にクリックします。

 

 

2. [connection info] ページで有効な Power Query 接続文字列を入力してから [next] をクリックします。データ テーブルから接続文字列を取得する方法に従って Excel ブックから Power Query 接続文字列を取得し、コピーします。現時点では、Power Pivot から Power Query 接続文字列を取得することはできません。

 

 

3. [data source info] ページに、Power Query 接続に含まれているすべてのデータ ソースが表示されます。Power Query に接続されているデータ ソースがすべて構成されるまで、Power Query 接続を使用しているデータ モデルを含む Excel ブックを更新することはできません。

 

データ ソースの状態が [Not configured] になっている場合、次の理由が考えられます。

 

  • データ ソースが構成されていない。適切な接続情報を使用してデータ ソースを作成する必要があります。
  • テナント内でデータ ソースは構成されているが、データ ソース設定が一部不足している。不足部分を補ってデータ ソースを更新する必要があります。

 

ユーザーのテナント内でデータ ソースを作成する方法について、手順ごとにご説明します。

 

  • 未構成のデータ ソースを選択します。
  • データ ソースにユーザーがわかりやすい名前を付けます。この名前は、管理センターでデータ ソースを識別する際に使用します。
  • (オプション) データ ソースの説明を入力します。
  • データ ソースをホストするゲートウェイを選択します。ユーザーが新たに作成したゲートウェイのみがドロップダウン リストに表示されます。リストにゲートウェイが 1 つも表示されていない場合、ゲートウェイが (Power Query の更新をサポートする) 最新バージョンにアップグレードされていること、および Power Query 接続のすべてのデータ ソースが同一のゲートウェイでホストされていることを確認します。
  • プライバシー レベルを選択します。これは Power Query 接続特有の設定で、指定したデータ ソースと他のデータ ソースの分離の度合いを定義します。詳細については、Power Query のプライバシー レベルのページをご覧ください。
  • ここまでのすべての情報の入力および検証が完了すると、[credentials] ボタンが有効になります。[credentials] ボタンをクリックして [data source settings] ダイアログ ボックスを表示します。[Credentials type] ([Windows] または [Database]) を選択し、データ ソースの認証情報を入力します。データベースへの接続に暗号化を使用する場合は [Encrypt connection] チェックボックスをオンにします。必ず [test connection] をクリックして接続テストを実施してから、[ok] をクリックして認証情報を保存します。

     

     

    [View additional details] を展開すると、[Connection provider] や [Connection string] など、データ ソースの詳細情報を確認できます。

     

    g. [save] をクリックすると、データ ソースの状態が [configured] に変更されます。

 

 

Power Query 接続のすべてのデータ ソースについて構成が適切に完了すると、[test Power Query connection] ボタンが有効になります。ここで、[next] をクリックする前に Power Query 接続をテストすることを推奨します。ただし、処理に長時間かかる場合には、[next] をクリックしてテストを省略してもかまいません。

 

 

[users and groups] ページで、データ ソースへのアクセスと Power Query 接続の更新を許可するユーザーおよびグループを指定します。データ ソースが既に存在している場合、指定したユーザーおよびグループがデータ ソースの既存のユーザーおよびグループのリストに追加されます。

 

 

Power Query 接続文字列の構成が正常に完了すると、Power Query 接続を含む Excel ブックのデータ更新のスケジュールを Power BI サイトで設定できるようになります。

今回の更新における Power Query の更新に関する制限事項

  1. サポート対象のデータ ソースは SQL Server および Oracle のみです。SQL Server のデータ ソースでは、ネイティブ クエリおよびサーバーのみのモードはサポートされていません。他のデータ ソースは今後の更新でサポートされる予定です。
  2. Gateway のサポート
    • Gateway で Power Query の更新をサポートするには、最新バージョン (1.1 以降) にアップグレードする必要があります。
    • Power Query 接続のすべてのデータ ソースは同一の Gateway でホストされている必要があります。これは、セキュリティを考慮した仕様です。
  3. データ ソースの詳細

     

    現時点では、データ ソースの詳細は [View additional details] を展開した場合にのみ表示できます。今後の更新では、ユーザー エクスペリエンスの改良を予定しています。

.NET Framework 4.5.1 の要件

今後、.NET Framework 4.5.1 では、「完了した非同期結果オブジェクトで、この操作を実行することはできせん」というエラー メッセージを含む更新エラーが Windows のイベント ログに記録されません。今回の更新では、.NET Framework 4.5.1 がゲートウェイのセットアップの前提条件となりましたのでご注意ください。

 

詳細については、「IT プロフェッショナル向けの Power BI のトラブルシューティング」をご覧ください。

 

Power BI for Office 365 のその他の詳細情報については、マイクロソフトの Web サイトをご覧ください。また、無料の試用版をご用意していますので、お気軽にお試しください。

 

Office 365 API 用の .NET および JavaScript のライブラリ

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 5 月 12 日に Office Blogs に投稿された記事 .NET and JavaScript libraries for Office 365 APIsの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回は、Visual Studio 担当プログラム マネージャーの Chakkaradeep Chandran とSaurabh Bhatia が執筆した記事をご紹介します。

 

Office 365 API に、.NET および JavaScript でライブラリを使用してアクセスできるようになりました。これらのライブラリを使用すると、ユーザーはお好みのデバイスやプラットフォームから簡単に REST API を操作できます。このライブラリは、Office 365 API Tools for Visual Studio プレビュー (英語)の最新版に含まれています。このリリースでは、ライブラリと共にツールのエクスペリエンスにも重要な更新が実施されており、Office 365 サービスとのやり取りの簡素化に貢献しています。

クライアント ライブラリ

開発者は、Office 365 で提供されている REST ベースの API を使用して、予定表、連絡先、電子メール、ファイルなどの Office のリソースにアクセスできます。REST API が Office 365 とのやり取りを行うように直接プログラムを作成することもできますが、この場合、認証トークンにかかわるコードの作成と保守、アクセス先 API の URL やクエリの適切な構築、およびその他のタスクを開発者が行う必要があります。しかし、クライアント ライブラリを使用して Office 365 API にアクセスする場合に必要とされるコードは、従来の方法で API にアクセスする場合のコードよりもシンプルです。マイクロソフトでは、このライブラリを発表されたばかりのマルチデバイス ハイブリッド アプリケーション (英語)で .NET および JavaScript の開発者向けに提供しています。

 

このクライアント ライブラリでは、次のことが可能です。

  • 認証と検出の実行
  • Mail, Calendar and Contacts API の使用
  • My Files and Sites API の使用 (現時点では .NET のみ、JavaScript も近日中にサポートの予定)
  • Users and Groups API の使用

これらのライブラリを使用することで Office 365 API へのアクセスがどれほど簡単になるか、例を挙げて説明します。

 

認証を実行し、Office 365 の予定表から今後のイベントを取得する .NET C# のコード:

// 認証用 UI を表示
Authenticator = newAuthenticator();
AuthenticationInfo result = await authenticator.AuthenticateAsync("https://outlook.office365.com");

 

AuthenticateAsync メソッドは、ユーザー名とパスワードの入力画面を表示し、特定のリソースの URL (この例では outlook.office365.com) への認証を行います。認証情報を入力した後、Exchange 用のすべての API へのアクセスの拠点として動作するクライアント オブジェクトを作成できます。

 

// クライアント オブジェクトを作成
ExchangeClient client =
newExchangeClient(newUri("https://outlook.office365.com/ews/odata"),
result.GetAccessToken);

 

ここでは .NET を使用しているので、LINQ などのネイティブな言語機能を使用できます。このため、Office 365 の予定表へのクエリは、LINQ でクエリを作成して実行する場合と同じくらい簡単に実行できます。

// 予定表のイベント データを取得
var eventsResults = await (from i in client.Me.Events
where i.End >= DateTimeOffset.UtcNow
select i).Take(10).ExecuteAsync();

 

上記のようにわずか 4 行のコードで、Office 365 API への呼び出しを開始できます。

 

マイクロソフトでは、一貫性のある API で多様なデバイスやサービスのプラットフォームにアクセスできるようにしたいと考え、クライアント ライブラリはポータブルな .NET ライブラリとしました。これにより、Xamarin から使用すると Android や iOS のデバイスに対しても動作します。また、認証時には、プラットフォームごとに異なる UI を表示する必要があるため、プラットフォーム独自の認証ライブラリを提供しています。このライブラリは、ポータブルなライブラリと併用して、エンドツーエンドのエクスペリエンスを提供するためにも使用できます。ここでは「クライアント」ライブラリと呼んでいますが、これらは Asp.Net Web Forms や MVC などの .NET サーバーのテクノロジでも動作します。つまり、.NET プラットフォーム全体が対象となっています。

 

JavaScript で複数のデバイス プラットフォームを対象としたマルチデバイス ハイブリッド アプリケーションを作成している開発者の皆様のために、JavaScript バージョンのライブラリも提供しています。このバージョンでは .NET バージョンと類似のエクスペリエンスを提供しつつ、await パターンの代わりに promise パターンを使用するなど、JavaScript のパターンやプラクティスも採用しています。

 

認証を実行し、Office 365 の予定表から今後のイベントを取得する場合の JavaScript のサンプル:

var authContext = new O365Auth.Context();
authContext.getIdToken('https://outlook.office365.com/')
.then((function (token) {
// 認証成功
var client = new Exchange.Client('https://outlook.office365.com/ews/odata',
token.getAccessTokenFn('https://outlook.office365.com'));
client.me.calendar.events.getEvents().fetch()
.then(function (events) {
// 予定表のイベントの currentPage を取得
var myevents = events.currentPage;
}, function (reason) {
// エラー処理
});
}).bind(this), function (reason) {
// 認証失敗
});


認証とクライアント オブジェクト作成の流れは .NET と JavaScript で類似していますが、それぞれの言語にネイティブな方法で行います。マイクロソフトは、このライブラリ用の JavaScript ファイルとあわせて、TypeScript でアプリケーションを開発する方のために TypeScript の型定義 (.d.ts) も提供しています。

 

このライブラリの使用開始にあたっては、いくつかのことに留意する必要があります。今回リリースされたライブラリは、極めて初期段階のプレビュー版であり、概念実証を行うと共に皆様からフィードバックをお寄せいただくことを目的としています。このライブラリは、現時点ではサービスで提供されているすべての API に対応しているものではなく、またライブラリ内の一部の API は動作しません。また、ライブラリ内の API も今後大幅な更新が予定されています。マイクロソフトでは、API の公開方法について、ご満足いただけた点とご不満な点の両方のご意見をお待ちしております。ここでは、ページングの動作方法や認証ライブラリの現時点での実装方法など、いくつかの前提条件を定めています。しかし、これはユーザーの皆様にとって最良のものであるとは限らないため、ぜひ、お客様がこのライブラリをアプリケーションでどのように使用したいと考えているかについてご意見をお寄せください。ライブラリの開発の参考にさせていただきます。

 

stackoverflow (英語)の会話に参加して、フィードバックをお送りいただけます。質問やフィードバックは Office365APIsというタグを付けて投稿してください。

ツールの更新

今回の Office 365 API Tools for Visual Studio 2013 の更新に伴い、このツールでは、お客様のプロジェクトに追加可能な Office 365 サービスが表示されます。Office 365 の認証情報を使用してサインインした後は、お望みのサービスを選択して必要なアクセス許可を適用するだけで、簡単にサービスをプロジェクトに追加できます。

 

ユーザーが変更を送信すると、Visual Studio は次の処理を実行します。

  1. Office 365 のサービスを使用できるように、Microsoft Azure Active Directory にアプリケーションを登録します (英語) (当該アプリケーションが未登録の場合)。
  2. プロジェクトに次のものを追加します。
    • 1. Nuget から取得した、サービス構成用のクライアント ライブラリ
    • 2. クライアント ライブラリを使用するサンプル コード ファイル

サポートされるプロジェクトタイプ

クライアント ライブラリは多岐にわたるため、Office 365 API ツールは Visual Studio のさまざまなプロジェクト タイプ (クライアント、デスクトップ、Web) で使用できます。ここで、5 月更新の最新版でサポートされているプロジェクト タイプをすべて示します。

  • .NET Windows ストア アプリ
  • Windows フォーム アプリケーション
  • WPF アプリケーション
  • ASP.NET MVC Web アプリケーション
  • ASP.NET Web フォーム アプリケーション
  • Xamarin の Android アプリケーションおよび iOS アプリケーション
  • マルチデバイス ハイブリッド アプリケーション

最新版のインストール

最新版のインストールは、次のいずれかの方法で行います。

  • 次の手順で、Visual Studio で更新プログラムを確認します。
    1. Visual Studio のメニューで [Tools]、[Extensions and Updates]、[Updates] の順にクリックします。
    2. インストール可能な Office 365 API Tools の更新プログラムが表示されます。
    3. [Update] をクリックすると最新版に更新されます。

または

 

更新完了後は、通常どおり Office 365 API ツールを呼び出せるようになります。ソリューション エクスプローラーでプロジェクト ノードに移動し、コンテキスト メニューで [Add]、[Connected Service] の順に選択します。

 

マイクロソフトは、今回のリリースを喜ばしく思っており、Office 365 API 使用時のエクスペリエンスを大幅に簡素化できると期待しています。また、今後も Office 365 API Tools およびこのライブラリを定期的に更新していく予定です (このブログ記事を頻繁に確認していただいている方は、このツールが 3 か月間で 3 回更新されていることにお気付きかと思います)。

 

他に、クライアント ライブラリとツールについて説明した Channel 9 のインタビュー動画 (英語)も公開されています。

 

ぜひ、こちらのページ (英語)から皆様のご意見をお寄せください。

 

—Chakkaradeep Chandran

Power Query への更新について

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

 

(この記事は 2014 年 5 月 6 日に Office Blogs に投稿された記事 New updates for Power Queryの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

Power Query チームの尽力により、魅力的な多数の新機能が Power Query に追加されました。更新版は、こちらのページからダウンロードできます。

 

今回の Power Query の更新では、下記のような新機能が追加されました。この記事では、各機能の詳細について説明します。

  • 新しいデータ ソース
  • SAP BusinessObjects BI のユニバース機能への接続が可能なプレビュー機能を更新
  • ブックのテーブルと名前付き範囲へのアクセスが可能
  • クエリの読み込み設定の改良
  • [Options] ダイアログの読み込み設定の既定値がカスタマイズ可能に
  • ワークシートの制限を超過した場合に、クエリをデータ モデルに読み込むことを自動的に提案
  • データ モデルに読み込まれているクエリの、ワークシートへの読み込み設定変更時にデータ モデルのデータを保持
  • Excel でのクエリの更新動作の改良
  • カスタム列、条件付き書式の設定、ワークシートのテーブルで実施したその他のカスタマイズを保持
  • 新たに更新作業を実施して失敗した場合に、以前のクエリ更新の結果を保持
  • クエリ エディターの新しい変換機能
  • 下位の行の削除
  • 上方向へのコピー
  • [Insert] タブで使用できる新しい [Statistics] 操作
  • 操作性に関するその他の機能強化
  • [Workbook Queries] ウィンドウでのクエリの並べ替えが可能に
  • クエリ エディターでプレビューの更新をキャンセルするオプションをよりわかりやすく表示
  • キーボード操作による [Steps] ウィンドウでの移動と名前変更をサポート
  • [Filter Column] ドロップダウン メニューでエラー内容の表示とコピーが可能に
  • ナビゲーターの [Selection Well] からアイテムを直接削除可能に
  • サービス エラーについての問題点を報告可能に

SAP BusinessObjects BI のユニバース機能への接続 (プレビュー)

この接続機能は、4 月ごろに単体のプレビュー機能としてリリースされたものです。今回のリリースでは、SAP BusinessObjects BI のユニバース機能に接続するプレビュー機能を Power Query の主要なダウンロードの一部として組み込み、簡単に利用できるようにしました。Microsoft Power Query for Excel から SAP BusinessObjects BI のユニバース機能に接続すると、企業全体のデータの検索や分析を簡単に行えます。

 

Excel ブックのテーブルと名前付き範囲へのアクセス

[From Excel Workbook] の機能を使用して、外部ブックのシートにあるテーブルや名前付き範囲に接続できるようになりました。以前は、外部ブックから有効なデータを選択する作業はシート単位でしか行えなかったため、データを取得するには (クエリの変換操作により) 手動で作業する必要がありましたが、この機能を使用すればプロセスを簡素化できます。

 

[Options] ダイアログの読み込み設定の既定値がカスタマイズ可能に

Power Query の [Options] ダイアログで、既定の読み込み設定を上書きできるようになりました。これにより、単一テーブルのインポート モードにおけるナビゲーターのタスク ウィンドウやオンライン検索結果など、ユーザーに直接公開されていない範囲の読み込み設定について、新規クエリに対する既定の読み込み設定の動作が設定できます。さらに、読み込み設定の既定の状態を設定し、それをクエリエディターや複数テーブルのインポート モードのナビゲーターなどで使用することができます。

 

カスタム列、条件付き書式の設定、ワークシートのテーブルで実施したその他のカスタマイズを保持

今回の Power Query の更新では、Excel のカスタム列や条件付き書式の設定、ワークシートのテーブルで実施したその他のカスタマイズが、クエリを更新した後も保持されるようになりました。データ バー、カラースケール、アイコン セット、その他の値に基づくルールなどのワークシートのカスタマイズが、更新操作全般において、また、クエリ編集後も Power Query で保持されます。

 

新たに更新作業を実施して失敗した場合に、以前のクエリ更新の結果を保持

更新に失敗した場合に、Power Query が以前のクエリ結果を保持するようになりました。これにより、更新直前のワークシートやデータ モデルのデータを作業に使用し、エラーの原因を修正した後にクエリ結果を更新することが可能です。

 

ワークシートの制限を超過した場合に、クエリをデータ モデルに読み込むことを自動的に提案

大きなサイズのデータを扱っていると、Excel ワークシートのサイズ制限に達してしまう場合があります。このような場合に、クエリ結果のデータ モデルへの読み込みを Power Query が自動的に提案します。データモデルには、非常に大規模なデータ セットを格納できます。

 

データ モデルに読み込まれているクエリの、ワークシートへの読み込み設定変更時にデータ モデルのデータを保持

クエリのワークシートへの読み込み設定を変更したときに、Power Query がデータ モデルのデータやアノテーションを保持します。従来は、ワークシートとデータ モデルのどちらか一方の読み込み設定を変更すると、Power Query によって両方のクエリ結果がリセットされていま���た。

 

下位の行の削除

特に Web やその他の半構造化データ ソースからデータをインポートしたときには、末尾の数行が前後のページへのリンクやコメントといったデータセットに属さないコンテンツに使用されていて、そうした行の削除が必要になる場合が多く見受けられます。従来、この処理は Power Query で独自の式を作成しなければ実行できませんでしたが、Table.RemoveLastN() というライブラリ関数を追加し、クエリ エディターのリボンの [Home] タブにボタンを追加すると、この機能を簡単に実行できるようになります。

 

上方向へのコピー

従来の Power Query では、列内で隣り合う空のセルに対して下方向に値をコピーする機能が既にサポートされていましたが、今回の更新では、新たにこの機能を上方向にも使用できるようになりました。Table.FillUp() という新しいライブラリ関数と、クエリ エディターのリボンの [Home] タブに表示されているボタンを使用すると、この新しい機能を実行することができます。

 

[Insert] タブで使用できる新しい [Statistics] 操作

[Insert] タブでは、独自の式、または他の列から導いた値を使用して、さまざまな方法で新しい列をクエリに挿入できます。今回の更新では、異なる列、行ごと、およびテーブル内の値に基づいて、新たに [Statistics] 操作を適用できるようになりました。

 

[Workbook Queries] ウィンドウでのクエリの並べ替え機能

最新の Power Query では、[Workbook Queries] ウィンドウでクエリの順序を上下に移動させることができるようになりました。クエリを右クリックし、[Move Up] または [Move Down] を選択して、クエリの並べ替えが行えます。

 

クエリ エディターでプレビューの更新をキャンセルするオプションをよりわかりやすく表示

キャンセル オプションが、クエリ エディターのダイアログ内で従来よりもわかりやすく表示されるようになりました。リボンの [Refresh] ドロップダウン メニューで表示されるほか、クエリ エディターの右下隅のステータス バーで、ダウンロードの状態を示す情報の隣にも表示されます。

 

キーボード操作による [Steps] ウィンドウでの移動と名前変更をサポート

クエリのステップ間を移動する際、上方向/下方向キーが使用できるようになりました。また、選択中のステップの名前を変更するときに、F2 キーを使用できます。

 

[Filter Column] ドロップダウン メニューでエラー内容の表示とコピーが可能に

[Filter Column] メニュー内で、簡単にエラーの詳細情報を表示し、コピーできるようになりました。この機能は、フィルターの値を取得する際にエラーを解決するうえで非常に便利です。

 

ナビゲーターの [Selection Well] からアイテムを直接削除可能に

ナビゲーターのツリーで元のアイテムを探して選択を解除する代わりに、[Selection Well] からアイテムを直接削除できるようになりました。

 

サービスエラーについての問題点を報告可能に

マイクロソフトでは、Power Query のすべての機能の品質を向上するべく全力で取り組んでいますが、エラーの発生を完全に防ぐことはできません。今回のリリースで、エラーが発生したサービスのエクスペリエンス (検索結果プレビューの取得やデータ カタログからのクエリのダウンロードなど) から問題点を直接報告できるようになりました。これにより、マイクロソフトは、失敗したサービスの要求とクライアントの状態について十分な情報を手に入れ、問題を解決することができます。

 

今回の更新についての説明は以上です。Power Query の新機能が、皆様のお役に立てるようでしたら幸いです。ご質問やご意見がございましたら、お気軽に Power Query のフォーラム (英語)へご投稿ください。また、ご満足いただけた点やご不満な点を電子メールでお送りいただけます。

 

Power Query と Power BI の関連記事へのリンクをご紹介しますので、こちらもご参照ください。

エンタープライズ クラスのクラウド サービス: セキュリティ、コンプライアンス、およびプライバシーにおいて求められる厳しい要件

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対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

 

(この記事は 2014 年 5 月 12 日に Office Blogsに投稿された記事 Enterprise-grade cloud services: a high bar required for security, compliance, and privacyの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

 

今回は、Office サービスおよびサーバー担当コーポレート バイス プレジデントを務める Rajesh Jha の記事をご紹介します。

 

今日では、従業員が情報にアクセスする方法、共同作業支援ツールの企業内外への提供方法、およびこれらをさまざまなデバイスから実行する方法が、以前にも増して IT プロフェッショナルの関心を集めています。エンドユーザーの最新のツールに対する期待と要求は高く、IT プロフェッショナルは、このユーザーのニーズに対応するプレッシャーと、企業のポリシー、業界の規制、および法律への準拠とのバランスを取る必要があります。過去を振り返ってみると、セキュリティおよびコンプライアンスに関するテクノロジと要件は、生産性を妨げ、従業員の満足感を押し下げ、売上に直結しないわりに IT コストがかさむものとして認識されています。ユーザーは、提供される技術によって作業が妨げられていると感じた場合、回避策を探します。すると、その回避策では企業のコンプライアンスに準拠しないという新しい問題が発生し、結局元の問題点に戻ります。マイクロソフトは、このような状況が頻繁に発生していることを認識しています。とは言うものの、情報と情報へのアクセスが完全に隔離された状態で競争力のある事業を展開することは困難です。ビジネス モビリティのこの時代において、俊敏性と意思決定でトレードオフを行うのは行き過ぎた決断です。

 

こうした現実があるため、従業員が最大限効率的に作業できる環境が整っており、IT スタッフが責任を持ってセキュリティとコンプライアンスを管理できる企業が、経営状態がきわめて良い組織であると、マイクロソフトは考えます。

 

Office 365 では、セキュリティコンプライアンス、およびプライバシーは、2 つの重要な側面を持つものとして考えています。1 つはサービス レベルの機能です。サービスを利用するお客様が既定で使用できる技術的な機能、運用の手順、およびポリシーが含まれます。もう 1 つは、お客様独自のコントロールです。Office 365 環境を各企業特有のニーズに合わせてお客様がカスタマイズできる機能を指します。今回の Microsoft TechEd North America カンファレンスで、これらの分野に今後追加される主な機能がいくつか公開されています。

暗号化ストレージ

マイクロソフトでは、物理層、論理層、およびデータ層での階層化された防御戦略を使用したセキュリティに投資を続けてきました。このマイクロソフトのデータ センターのセキュリティには、データを安全な状態に保つテクノロジ、プロセス、およびベスト プラクティスが組み込まれています。また、マイクロソフトはここ数か月で、S/MIME、Office 365 メッセージ暗号化、データ損失防止 (DLP) フィンガープリントなどの、ユーザー レベルの暗号化機能をサービスに組み込んできました。7 月上旬には、ビジネス ユーザー向け Office 365 に対して、マイクロソフトの最新の暗号化手法の導入が開始され、ディスクごとに 1 つの暗号化キーを使用する技術から、ファイルごとに一意の暗号化キーを使用する技術に移行されます。さらに高度な暗号化技術が採用されており、SharePoint Online と OneDrive for Business に保存されたすべてのファイルが独自のキーで暗号化されます。ファイルに対する以降の更新も同様に、独自のキーで暗号化されます。このように、OneDrive for Business と SharePoint Online は非常に安全なコンテンツ ストレージとなり、お客様のデータが安全に保管されます。

Office 365 のモバイルデバイス管理

今日の従業員にとって、モバイル デバイスは最も使用されるネットワーク接続デバイスです。モバイル デバイスしか使用できない場合もあるでしょう。このことは、Office ドキュメントおよびメールにアクセスするために、企業が多様かつ安全な手段を提供する必要があることを示唆しています。1 つの画一的なアプリケーションを使用するようにユーザーを制限してはなりません。モバイル デバイス向けの Office および OWA を導入すれば、ユーザーはすぐに、モバイル版の Word、Excel、PowerPoint、OneDrive for Business、および OWA から、企業のデータにアクセスできます。その際には、Windows Intune を使用して定義された IT ポリシーに基づく安全な方法が使用されます。IT 部門では、すべてのモバイル向けの Office アプリケーションにポリシーを適用できるようになるため、管理対象のアプリケーションのみでユーザーがコンテンツを作成、表示、編集できるようにしたり、管理対象のアプリケーション間のみでコンテンツを共有できるようにしたりすることが可能です。これらの管理対象の Office アプリケーションは、年内には iOS および Android のスマートフォン向けにリリースされる予定です。今回の TechEd North America で発表された Windows Intune の新機能について詳しくは、こちら (英語)をご覧ください。

Office 365 SharePoint Online 向けデータ損失防止機能

6 月上旬に、Office 365 Enterprise E3 のお客様を対象として、Exchange で現在使用されているデータ損失防止 (DLP) 機能が、SharePoint Online および OneDrive for Business に保存されているドキュメントに対しても利用できるようになります。DLP により、詳細なコンテンツ分析が使用され、お客様が保存したデータが自動的に分類および識別されるため、組織内外における機密情報の漏えいが防止されます。IT 管理者は、電子情報開示センターでクエリを作成できるようになります。IT 管理者が以前に行ったコンプライアンスのクエリの実行方法と同様です。結果は表示することも、エクスポートすることもできます。

Office 365 セキュリティセンター

最後になりますが、マイクロソフトは、Office 365 を使用してデータを管理する方法、プライバシーを保持する方法、お客様のコンプライアンス遵守を支援する方法について、今後もお客様と円滑に情報交換できるよう引き続き努めてまいります。この取り組みの成果として、Office 365 セキュリティ センターの情報ポータルがリニューアルされます。ここでは、ホワイトペーパーやブログなどの詳細なコンテンツや、動画を含む、魅力的かつ動的なコンテンツを公開する予定です。セキュリティ センターは、興味を引く新しい情報で随時更新されます。マイクロソフトが Office 365 サービスを設計して運用するしくみについて、それに携わったエンジニアによる内部の視点を、Office 365 セキュリティ センターで取り上げ、From Inside the Cloud (英語)という一連のブログと動画で定期的に紹介していきます。最初の 2 つのテーマは、「Why trust Office 365? (なぜ Office 365 は信頼できるのか?)」と「Is your data safe at rest? (データは安全に保存されていますか?)」です。

 

これらすべての機能は、ユーザーの生産性が確保されることを念頭に構築されました。このことは組織の生産性だけでなく、ユーザーがポリシーを遵守するうえでも重要です。これらの革新の理念は、情報と情報へのアクセスを隔離することではなく、ユーザーが正しい意思決定を行えるよう支援することです。この理念に一致する理想的なユーザー エクスペリエンスとして、ユーザーに選択肢を提供し、ユーザーの代わりに自動的に操作が実行され、必要に応じてユーザーが操作の続行を認識できるようにするしくみを採用しています。つまり、ユーザーはアクションが記録および監査されることを認識して、作業を進めることを選択できます。

 

セキュリティおよびコンプライアンスのテクノロジは後から追加できるものではありません。コストがかかり、脆弱なシステムとなることも多々あります。生産性のテクノロジ自体に正しく組み込まれている必要があります。この分野の革新において、セキュリティおよびコンプライアンスのテクノロジは Office 365 の重要な部分です。お客様のシステムに追加すべきものは何もありません。

 

クラウドに移行する場合にデータを保持し、引き続き管理、制御したいというお客様のご要望があることをマイクロソフトは理解しています。その際、データに対して不要なリスクを負うことを望む方はいないでしょうし、リスクを負う必要もまったくありません。マイクロソフトでは、そのための取り組みを継続してまいります。今後も Office 365 にセキュリティ、プライバシー、およびコンプライアンスの機能を追加し、Office 365 セキュリティ センターから、マイクロソフトが実装する取り組みとその方法について発信を続ける予定です。

 

—Rajesh Jha

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